従業員を元気にするメンタルヘルス対策を

 先に触れたように、タレントマネジメントの下では、スキルアップは個人の責任だ。それは個人にとって不安のもととなる。

「メンタルヘルス上の問題を引き起こす原因として、欧米では『将来、自分のスキルが通用するか』という不安が上位に入ります。この点を、日本の会社員はあまり心配していません。その代わり、上位に入るのは職場の人間関係と過重労働です」

 社員のメンタルヘルスについて、多くの日本企業はこれまで正面からとらえようとしてこなかった。なんらかのトラブルを抱えた社員がいても、「見て見ぬふり」のことが多かったのではないか。しかし、最近はかなり大きな変化が見られる。

「メンタルヘルスのカウンセリングなどは、今では特別なことではなくなりました。それは、誰にでも起こりうることだという認識も広がってきた。メンタルヘルスの対応のための仕組みづくりは企業にとってマストの課題です」と花田教授は言う。

「過去にメンタルヘルス不調で休職した社員がいる」という企業は9割以上。そのうち完全復職できた割合は、「半分以上」という回答が4分の3を占めるが、一方で「全員復職できなかった」という回答も6.2%に上る

 メンタル面での不調を訴える社員に対してカウンセリング、問題解決へのサポートなどを行うEAP(従業員支援プログラム)を導入する企業も増えている。メンタルヘルスに関する問題を分析したうえで、原因をなくすための施策を行っている企業もある。たとえば、部下にストレスを与えやすいタイプの管理者を、特別の研修に参加させるといった施策などである。

 こうした取り組みを、日本企業はさらに前進させる必要があると花田教授は言う。

「社員がメンタル不調で休職すると生産性が落ちるので、早めに対応しておこうというのが、従来型EAPの考え方だと思います。これは、いわばマイナスをゼロに引き上げる施策ですが、さらに進めてゼロからプラスにするために何が必要か。いうまでもなくプラスというのは元気に前向きに仕事に取り組む姿勢です。メンタル不調を発症して、休職をしながら心のバランスを取り戻すというのはマイナスをゼロの状態にするプロセスですが、休職者が業務に復帰し、前向きに仕事を行うようになることはゼロからプラスに入っていくプロセスとなります。このプラス側面で、医師などの専門家と仕事の現場をよく知っている人が協力して、復職者が元気に働くことのできる支援の仕組みづくりを目指すべきでしょう」

 一度は休職した社員が元気を取り戻せるような職場環境であれば、ほかの社員も安心して働けるだろう。メンタルヘルス面での仕組みづくりは、社員のモチベーションやロイヤルティにも影響を与えるはずだ。

※「週刊ダイヤモンド」10月30日号も併せてご参照ください。
※この特集の情報は2010年10月25日現在のものです。