経営×総務

【今、見直される社内イベントの効果】
プロセス重視のイベント運営でプラスアルファの効果を生み出す

高度成長期には行われていた運動会であるが、景気低迷や働く社員の多様化などにより、2000年代に入り開催を取りやめる企業が続出した。その反動なのか、ここ数年、運動会をはじめ社内イベントが活況を呈している。ワーク・モチベーション向上を専門とするコンサルティング会社、株式会社ジェイティービーモチベーションズ(現株式会社JTBコミュニケーションデザイン)に、社内イベントの傾向と効果についてうかがった。

若手社員のニーズが高まる
リアルなコミュニケーション

今、運動会をはじめとする社内イベントが復活している背景には何があるのか

 今、大手企業だけでなく中小企業においても、社内イベントを復活している企業は増加傾向にある。また、SNSの普及により、個人が呼びかけてオフ会ならぬ運動会を開催している若い世代もいるという。社内イベントのコンサルティングおよび組織のモチベーションイベントを企画・運営する株式会社ジェイティービーモチベーションズ(現JTBコミュニケーションデザイン)のモチベーションイベント局長シニアプロデューサー、塩谷久美子さんは、その背景について次のように説明する。

 「やはり経済的背景が大きいですね。リーマン・ショック以降、急速に減少した社内イベントは東日本大震災の発生が追い打ちとなり、一時期は大多数の企業で見送られていた時期がありました。さらに、メールやイントラネットが社内コミュニケーションの主軸になったことで、リアルコミュニケーションは激減していったといえます。

 ところが、職場のコミュニケーション不足の影響が社員のロイヤルティーに顕著に表れたことにより、ここ2年くらい社内イベントを積極的に開催する企業は増加に転じています。弊社が社内イベントを開催する直接のきっかけについて聞いた調査では、もっとも多かった理由は『社員の要望』でした。現在、この流れはさらに盛り上がりを見せ、かつての社内イベントの復活という状況を超えて、新しい形を作ろうという動きが活発になっています」

 ジェイティービーモチベーションズが2013年12月にまとめた「経営者148人に聞いた社内イベントの効果に関する調査報告書」(以下「調査報告書」)によると、業績の良い企業の経営者ほど、社内イベントを重視する傾向が明らかになったという(図表1)。

経営×総務 特集TOPに戻る



 

 

 

 

 

 


総務パーソンのための「戦略的」仕事術 Powered by 『月刊総務』

企業の総務部門に向けた唯一の専門誌『月刊総務』と、そのウェブ版である『月刊総務オンライン』に掲載された記事から、総務パーソンが読んですぐに役立つ「戦略的仕事術」を紹介。総務部門はサービス部門ではなく、経営を支える戦略部門である。その「考え方」と「企業事例」、「実務ノウハウ」をあますところなくお伝えする。

「総務パーソンのための「戦略的」仕事術 Powered by 『月刊総務』」

⇒バックナンバー一覧