週刊ダイヤモンド7月12日号から人気経済小説『ハゲタカ』の著者、真山仁氏による新連載「ザ・メディア 新聞社買収」がスタートした。真山氏に作品への思いなどを語ってもらった。(聞き手/『週刊ダイヤモンド』編集部 清水量介)

真山仁
真山仁氏は「ザ・メディア 新聞社買収」執筆にあたって、再編が進む欧米のメディア業界も精力的に取材した。

―新聞社を題材にしたのはなぜですか?

 まず、アメリカで起きていた新聞社の買収ラッシュを見ていて、日本でも同じことが起きるのではないかと感じたためです。

 そして、意外に知られていない企業としての新聞社に、光を当ててみたかったという思いもありました。

―新聞社が抱える闇とは何ですか?

 闇という表現が正しいかどうか分かりませんが、新聞社の実態は厚いベールに包まれている気がします。

 具体的な話は、いずれ物語の中で明らかにしますが、その闇はどうも想像以上に深い気がしています。

―新聞業界は「最後の護送船団」とも言われています。

 今回の執筆に当たって調査を進める中で、私自身が驚きました。ここまで、特別扱いされている業界が他にあっただろうかというのが正直な感想です。

 確かに、言論機関としての中立性を守るために、ある程度の保護は必要かも知れません。しかし、過保護から生まれるものは、奢りでしかない気がしています。

―実際に、日本の新聞社が買収される可能性はあると思いますか?

 それは、小説でお答えしたいと思います。ただ、日本の新聞社は皆、非上場企業だから、買収のリスクはないという発想は違う気がしています。買えない会社はないという資本主義の原則が通用するのかどうか、取材と専門家との議論を重ねてこれから考えていきたいと思っています。

―海外へも取材に行かれたとのことですが、海外のメディアと日本の新聞社が異なる部分はありますか?

 いくつかあります。

 一つは、多くの新聞社は、上場していることです。

 もう一つは、経営は記者上がりの役員が握るという時代から、経営のプロが参画している点です。新聞社もまた企業なのだという自覚を感じます。

 さらに、素晴らしいと思ったのは、各社の記者の気概です。新聞社は企業であると同時に、言論機関であり、ジャーナリズム精神を貫いてこそ、存在意義があるという自負を持っていることです。 

―日本でも米国のように、新聞、テレビ、出版を含めたメディア再編が起こると思いますか?

 現に業界再編の気配はありますね。ただ、両国のメディアの状況には、違いがありすぎます。そういう意味で、巨大コングロマリットが起きる可能性については、私自身は今のところは疑問を抱いています。