35万部を突破したベストセラー『統計学が最強の学問である』の続編、『統計学が最強の学問である[実践編]』の出版を記念し、著者・西内啓氏をホストに統計学をめぐるシリーズ対談の連載を開始します。
前統計学会会長の竹村彰通先生を迎えた対談の第4回では、統計家自身を守る存在でもある「統計家の行動基準」を紹介します。 (構成:畑中隆)

「センス」とはデータ重視の価値観のこと

日本人に欠けているのは<br />統計的な「センス」と「倫理」竹村彰通(たけむら・あきみち) 1976年東京大学経済学部経済学科卒業。1982年に米国スタンフォード大学統計学科 Ph.D. 米国スタンフォード大学統計学科客員助教授、米国パーデュー大学統計学科客員助教授を経て、1984年東京大学経済学部助教授に就任。 1997年より東京大学大学院経済学研究科教授、2001年より東京大学大学院情報理工学系研究科数理情報学専攻教授。2011年1月〜2013年6月には日本統計学会会長を務めた。 主な著書に『多変量推測統計の基礎」』『統計 共立講座21世紀の数学 (14) 』(ともに共立出版)がある。

竹村 私が日本人にもっとも欠けていて問題だと思うのは、数学や統計の能力ではなく、統計的なセンスの欠如です。

西内 はい、わかります。

竹村 会社や役所での日本人の意思決定のプロセスを見ていると、部長のような立場の高い人の「ツルの一声」で決まっていくことが多いですよね。それもデータにもとづいて説得するならともかく、これまでの経験とか勘に頼ったアバウトなものが多いようです。やはり、もう少しデータをもとに考えて決定するとか、あるいは意思決定をする際には、必ず何らかのデータ的根拠を持って決める、そういった仕事のやり方を根づかせていく必要があると思います。
 アメリカの場合、さまざまな国から集まっていますから、みんなが英語を得意というわけではありません。そこではデータこそ「共通言語」になる。日本ではデータよりも経験とか、情熱とか、そのような情緒的な面が強すぎて、データ的な根拠をもとに決断していこうとする姿がなさすぎるように思います。

――たしかに「空気」で決める状況はなかなか変わっていません。

竹村 国際的な競争面で考えると、少なくともいまの意思決定の方法を変えていかないと、日本企業は今後、ますます不利になります。

西内 製造業の経営層の方に会うと、「若いころはオペレーションズ・リサーチをやっていた」という工学部出身の人もかなりいます。私はそういう人に、「もっと意思決定の場でガンガン発言してくださいよ!」とお願いしています。彼らなら、何かを決める場では数字で考える、データを根拠に決めていくという方法を身に付けていると思うからです。