法人向けの減量プログラムで、画期的な結果が出た企業がある。社員の健康改善を積極的に後押しするのは企業の役目だ。どのような施策で、結果が出た理由は？
健康保険法の改正によって2008年からスタートしたメタボ検診。基準値を超え、血圧などの数値に異常がある人を対象に、保健指導が実施されている。しかし、メタボの改善は容易ではない。保健指導を受けただけで食事や生活の習慣をすぐに変えることは難しく、またダイエットに興味のなかった男性などは何から始めればよいか見当もつかないだろう。
医薬食品相談部 薬剤師今高優佳
メタボ脱出減量プログラムでは、薬剤師として治療中でも安心して減量に取り組めるようサポートしている
「そこで、検診や保健指導から一歩進み、メタボ解消のためのプログラムなどを企業内に取り入れることができれば、社員の健康改善を積極的に後押しすることにつながります。プロジェクトの中心で活躍するベテラン社員が、突然の疾患や通院で第一線を退くことになれば、企業にとっても大きな損失につながります」
こう警鐘を鳴らすのは、DHC医薬食品相談部の今高優佳薬剤師だ。同社が15年4月から展開する法人向けサービス「DHCメタボ脱出減量プログラム」は、3食のうち1食をDHCのドリンクに置き換えて効率的に摂取カロリーを抑えるプログラム。加えて、専門スタッフによるサポート体制を整え、個々の参加者にあわせたパーソナルなアドバイスも行っている。
「あれを食べてはいけない、これをしなければならないと一方的な指導をしても逆効果。毎日の献立にこんな食材を取り入れましょうとか、お酒は糖質の低い蒸留酒に変えましょうなど、普段の生活で実行しやすいダイエットの工夫をアドバイスしていきます」
男性の場合、ダイエットを理論的に理解することで継続がスムーズになる傾向もあるという。毎食の栄養指導も含め、専門的なアドバイスが受けられることは、忙しいビジネスパーソンでもモチベーション維持に役立つ。
「企業という組織内だと結果が見えるので、“同僚が痩せたので自分もチャレンジしてみよう”という参加者も増えやすい。メタボの人の年間医療費は、メタボでない人と比べて平均9万円高い※とも言われています」と今高氏。
下記からダウンロードできる資料では、本プログラムを活用して短期間で大きな成果を上げた企業の事例を紹介する。
