2020年度に日本の英語教育は大幅に変化する。「話すこと」の比重が増し、アクティブ・ラーニングの採用など、これまでの座学だけでは対応できない内容になる。その実態を探った。
2008年度に小学校での英語教育が導入され、すでに10年近くが経過し、小学校での英語学習は既定路線となった。20年度には小学校3年生での英語の必修化、 同5年生での教科化が決定している。
同時に、文部科学省の英語教育指導要領はさらに大きく変わる。英語で発信することによりフォーカスされ、英語習得そのものが目的ではなく、英語を使って何をするかに照準が当てられるのだ。
具体的にはまず、「聞く」「読む」「書く」に加え、従来の「話す」が「発表する」と「やりとりする」に分かれて、「発話」がとりわけ重視される。つまり、英語の表現や文法の知識よりも「英語を使って何ができるのか」ということが問われる。
そして、高校卒業時の到達レベルは、CEFR（※1）の6段階の基準で、A2レベル（英検準2級相当）だったのが、B1レベル（英検2級相当）へと1段階上がる。
これは、レストランで食事を注文できるといった「日常生活での身近な事柄について、簡単なやりとりができる」レベルから、自分の近況を語るなど、「社会生活での身近な話題について理解し、自分の意思とその理由を簡単に説明できる」レベルへと、到達目標が引き上げられたことを意味する。習得語彙数も増加する。
