サムスンは1500万円、グーグルは1350万円…驚くなかれ、これは、優秀な海外学生に対し本社新卒採用として提示された年俸額なのである。トップ人材を獲得しようと世界の人材獲得競争は熾烈を極めるが、日本企業の多くは年功序列で、採用対象もいまだ日本人や日本語のできる外国人ばかり。このまま採用の現場でも「ガラパゴス化」が進むのか？ 日本企業の人材獲得における課題を浮き彫りにする新連載の第1回。
昨年末、インドのトップ大学であるＩＩＴ（インド工科大学）の新卒学生に対して、サムスンが年俸1,500万円、グーグルが1,350万円でオファーを出したというというニュースが、インドの学生界を駆け巡りました。今やグローバル企業は、新卒であろうとも優秀な人材なら年俸1000万円超を払ってでも獲りにいく時代なのです。
香港中文大学で開催された同社主催の説明会。学生の熱心な姿勢が印象的だ。
もちろん新卒に限らず、世界では今まさに、人材争奪戦が繰り広げられています。日本企業の一部でもグローバル採用が推進され始めました。しかしながら、現時点ではほとんどの企業において、日本語が堪能な学生や日本特有の企業文化を理解できる学生を採用するのが主流です。それらを度外視して、世界のトップ学生を採用しに海外へ出向く企業は数えるほどしかありません。サムスンやグーグルと同様に、世界各国のトップ学生を本社に採用すれば、企業力の向上にも繋がるのではないでしょうか？
弊社フォースバレー・コンシェルジュで、日系大手企業のグローバル採用をお手伝いするなかで見えてきた、海外における優秀な人材採用の現場や、日本企業の課題について、本連載でご紹介していこうと思います。
「日本人＝2％以下」が意味すること
みなさんは、「日本人」が世界の総人口の何％を占めるか、きちんと意識したことはありますか？
たったの「2％」にすぎないのです。
それが何を意味するのでしょうか。
