アメリカは、ここ数十年にわたって「脱工業化経済の下でも生き延びられる」という仮説を検証してきた。しかし、2009年のマッキンゼー賞受賞論文「競争力の処方箋」の筆者ゲイリー・ピサノとウィリー・シーは「いますぐこの実験を 
日本で人材教育といえば、ＯＪＴ神話が続いている。だが、グローバル化に対応できる人材は育っておらず、ＯＪＴ神話も崩れ去った。カオスとなった現代ビジネスに求められているのは、自律的に動ける人材だ。そうした人材を育成するに
日本でも過去何十年かにわたって、いくつもの公営企業が民営化された。今、民営化されてよいと思われる独立行政法人の1つがUR都市機構だ。その財務状況、会計方針を検討すると、問題先送りの構図が見えてくる。
この連載では「スキルだけでは経営者になれない、センスが大切」と訴えてきた。「では、ビジネススクールのＭＢＡ教育は、教科書を使ってスキルを教えているだけなので、経営人材の育成には役立たないのでは」という、とある読者のし
[ハーバード・ビジネス・レビューとは]
ハーバード・ビジネススクールの教育理念に基づいて、1922年、Harvard Business Reviewは、同校の機関誌として創刊されました。アメリカ国内では29万人のエグゼクティブに購読され、日本、ドイツ、ロシア、中国などで翻訳出版されている、ワールドワイドなマネジメント誌です。 ハーバード・ビジネススクールと提携したダイヤモンド社は、同校の機関誌 Harvard Business Reviewの日本語版として1976年にDIAMOND ハーバード・ビジネス・レビュー誌（隔月刊）を創刊、2000年10月から月刊誌に。最新のマネジメント論を日本の読者の方々により深い理解が得られるよう編集しています。
日本では「失われた20年」といわれるように、バブル崩壊後、20年以上にわたって景気が低迷している。アメリカもまた、リーマン・ショックからの景気後退からなかなか立ち直ることができない。いまや世界経済を引っ張るのは、中国やインドなどの新興国である。こうしたアメリカの状況に危機感を持ったハーバード・ビジネス・スクール（HBS）は、卒業生1万人にアンケートを実施し、現在の問題点をあぶり出した。また2011年秋には産官学を交え、アメリカが直面する課題についてシンポジウムを開催した。これらの調査や議論を基に、戦略や政策、労働力などさまざまな観点から現状に対する解決策を探る。膨大な財政赤字や政策の行き詰まり、空洞化などの問題は日本にも通じるものがある。これらの提言から日本は何を学べるだろうか。
