国産食材使用の目印、「緑提灯」の飲食店が急増中

星印の数が国産品使用の割合を示している“緑提灯”。

　仕事帰り、地元駅に降り立っての道すがら「ちょっと一杯」と、赤提灯の誘惑を振り切るのに必死の御仁も多いはず。飲食店の証ともいえるこの赤提灯だが、最近、色違いの提灯が街に増えてきているののにお気づきだろうか。

　「地場産品応援の店」と大きく書かれた緑色の提灯。「緑提灯」は、国産食材の提供量がカロリーベースで50％を超える飲食店の証。描かれている星印は50％を超えたら星一つ、10％増えるごとに星を一つずつ加えることになっている。

　2005年4月、中央農業総合研究センター（茨城県つくば市）の丸山清明所長が、当時勤務していた、北海道農業研究センターで取り組み始めたのがこの緑提灯活動だ。

　北海道で生産されるものが道外で消費され、地元メニューの食材に輸入品が多く使われている状況を打破すべく、「商品の半分以上が国産品のお店を『緑提灯』でアピールしよう！」という想いから取り組み始めたという。いまや多くの飲食店に支持され、北は稚内、南は波照間島と、その数、実に1171店舗（2008年6月24日現在）と日本中に広がっている。

　これほどまでに広い支持を得ることができたのは、毒入りギョーザ問題などに端を発し、食の安全・安心に関する問題意識が一般市民にまで浸透したからだろう。食料自給率の問題がクローズアップされている昨今、街のお店が「緑提灯」を掲げることで、自分たちに突き付けられた問題として捉えることができるはずだ。

　以前から食材へのこだわりを打ち出していたお店からすると、そのこだわりがひと目でわかる目印としても活用できる。参加を希望する店舗は、公式サイトから専用フォームをダウンロードして申し込むことができる。製作費、梱包料、送料などが含まれた提灯一つの価格は1万円。活動意義に共感する店舗関係者には是非ともご検討願いたいものだ。

　ちなみにこれは公的な認定ではなく、実際に国産品を50％以上使用しているかどうかの判断は完全に自己申告制となっている。

　当然、星の数も店主の判断に任せられており、もし申告違反をした店主は、「反省」と書いた鉢巻を頭に巻いたり丸坊主にするなどして反省の意を表すというレベルの罰則といったものだ。

　お店が潤えば国産品の需要が増え、自給率の向上にも繋がる。「緑提灯」を掲げるお店が「国産品使用50％」と銘打っているのは、現在の日本の食料自給率が約40％という理由に起因しているのだ。

　そしてこの運動を応援するために一般消費者に求められるのは、「赤提灯の店と緑提灯の店が並んでいたら、ためらわずに緑提灯の店に入る」こと。また、お気に入りのお店に「緑提灯」を掲げてもらう、勧誘活動の自由も認められている。行きつけのお店を探す際の新しい基準としてみてはどうだろうか。

（筒井健二）