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景気循環で使い分ける投資指標
足元は「ＮＮＶ÷時価総額」

　割安株を探す投資指標は景気局面で使い分ける必要がある。その時々の局面に応じて効果が高い指標を使い、短期的に効果が期待できる銘柄に投資するわけだ。

　筆者の印象では、投資指標の効果がかつてより短期的になってきている。ヘッジファンドなど市場インパクトが大きい短期投資家が増えたことによると思われる。

　では、足元ではどんな指標を用いればよいか。まずバリュー指標の代表格・ＰＥＲ（株価収益率）だ。これは株価を1株当たりの利益（ＥＰＳ）で割ったもので、株価がＥＰＳの何年分まで買われているか（回収年限）を意味する。

　だが、景気後退局面では予想数字の信頼性が下がっているため、ＰＥＲは信頼できない。ＰＥＲが本格的に力を発揮するのは、景気回復の方向が見えてからだろう。

　景気後退局面では、ＰＢＲ（株価純資産倍率）のほうが効果を発揮するといわれる。ＰＢＲは株価を1株当たりの純資産（ＢＰＳ）で割った企業の解散価値だ。ＢＰＳは直前の実績決算を使うため、将来予想であるＥＰＳに比べ、評価の信頼性が高い。

　ただし、足元においてはＰＢＲにも疑問符が付く。猛烈な景気悪化で、企業が保有する土地・建物など実物資産の価値も急落しているためだ。企業の資産評価をもっと厳しく見積もる投資尺度が必要になる。

　そこで出てくるのがネットネットバリュー（ＮＮＶ）だ。ＮＮＶでは、企業の現預金、短期保有の有価証券についてはそのまま会社公表の決算情報を使うが、売掛金・受取手形は評価を85％に割り引く。

　また在庫は50％、土地や建物など固定資産は45％に割り引く。こうした現実的な資産価値から負債を引いた解散価値をさらに厳しく見るため、これを3分の2にすることもある。