東京株式市場は冴えない展開が続いている。特に懸念されているのが、出口戦略、ソブリンリスク、需給の3つだ。しかし、これらの問題は順次沈静化されていくと思われる。その根拠について、詳しく説明しよう。

(第98回／2010年03月10日)

東京証券取引所の次世代売買システム「arrowhead」（アローヘッド）の導入に関して、今のところ市場に大きな混乱は起きていないようだ。むしろ注目すべきは、外国人投資家への訴求力が大きくアップすることだ。

(第97回／2010年02月24日)

「年末・年始高」を続けた世界の株式市場が、変調を見せている。今後、今回のような落ち込みは起きないだろうが、3月期末に向けては、日本株特有の「決算対策売り」が増加することに注意を払うべきである。

(第96回／2010年02月17日)

2010年の株式市場は波乱の幕開けとなったが、その背景にあるものは、中国の銀行貸し出し抑制やオバマ大統領の金融規制案など、いずれも政策面の動きだ。今回は、こうした政策リスクについて述べてみたい。

(第95回／2010年02月10日)

株式市場に不透明感が残るな、外国人投資家は昨年末以降、日本株を大幅に買い越してきた。世界的に日本株の割安感が注目されている。割安の日本株を見つける「ウィルコクスモデル」投資をご紹介しよう。

(第94回／2010年02月03日)

日経平均株価は、年度末に1万2000円が妥当株価と予想される。しかし、それはあくまで妥当株価だ。諸外国に比べて日本の株価が割高水準にある背景には投資家の期待があるのか、それとも「嵐の前の静けさ」か。

(第93回／2010年01月27日)

今回の株価反発の裏には、円キャリートレード復活への期待があると言われている。だが、過去と比べて検証してみるとそうとも言えない。モメンタムはこれ以上上向かず、「横ばいが精一杯」となる可能性もある。

(第92回／2010年01月13日)

2010年の相場展望では、ファンダメンタルズ以外に、政治ファクターが重要となる。過去を振り返ると、政権交代を実現した細川政権は、就任後半年以内に約2割も株価が下落している。鳩山政権も例外ではない。

(第91回／2010年01月07日)

今年3月以来、好調に推移してきた世界の株式市場だが、その原動力は景気の回復とリスクマネーの増大だった。しかし足元は、変調の兆しが表れている。日本の株式市場も年初から調整局面入りする可能性がある。

(第90回／2009年12月24日)

懸念材料で株価水準が下がってくると、割安株投資が注目される。だが、本当に割安か否かは、ＰＢＲとＰＥＲだけでは図れない場合がある。こうした企業を選別する手法として、「ＰＦＥＲ分析」を紹介しよう。

(第89回／2009年12月16日)

大量増資で株価の調整が続く銀行セクターは、株価が2003年4月の水準に近づいてきた。さらなる増資による株価希薄化の懸念もあるが、今後ファイナンスが発表されれば、長期的に注目できるかもしれない。

(第88回／2009年12月09日)

民主党の経済政策への不安が募り、日本市場の膠着感が強まっている。今回は、鳩山首相が目指す「環境重視」の政策に伴い、「環境バブル」が起きる可能性を、過去のバブルと比較しながら分析してみよう。

(第87回／2009年11月25日)

日本の株式市場は、無機的な騰落を繰り返しており、特に8月中旬以降は薄商いの往来相場に終始している。その背景には、露になり始めた新政権の「政策リスク」がある。今後富裕層の負担は避けられないだろう。

(第86回／2009年11月18日)

出遅れが目立つ日本株だが、現在はまだ3月に始まった回復局面の途中と考えられる。参考までに、バブル崩壊後の日本株回復局面とその理由を調べたところ、現在の相場の「おおむねのピーク」が見えてきた。

(第85回／2009年11月11日)

「ネグレクト効果」という有名なアノマリーがある。市場で注目度が低く、将来の株高をあまり期待されていない企業への投資パフォーマンスが意外に高い、というものだ。この観点から直近の市場を分析しよう。

(第84回／2009年11月04日)

日経平均株価の上昇基調が続くと仮定した場合、簡単なテクニカル分析による上値メドは1万1500円あたりと見られる。テクニカル分析は信憑性に賛否両論が入り乱れているが、一考の価値はある。詳しく解説しよう。

(第83回／2009年10月28日)

外国人投資家の売り越し姿勢が鮮明となってきている。トレンドを見ると、逆張りの個人に対して外国人は純張り姿勢が強い。なかでも信託銀行は、これまでに引き続き、一貫した買い越し戦略を採っている。

(第82回／2009年10月14日)

ＮＴ倍率は、9月25日大引けで11.12倍となった。これは、ＩＴバブルが崩壊した2000年8月以来の高水準である。これは、「平成の徳政令」により、「銀行株への打撃が不可避」と見られていることと関わりがある。

(第81回／2009年10月07日)