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不況の裏に垣間見える電機各社の弱点
操業度率が急落したシャープの“誤算”

　電機業界大手の2009年3月期第3四半期に係る決算短信が出揃った。その結果は〔図表1〕の通りであり、（　）内の金額は09年3月期で各社が予想している当期純利益だ。

　これを見ると、各社がいかに不況に喘いでいるかがわかるだろう。今回から数回に渡って、前回までリサーチして来た自動車業界と共に暴風雨圏に突入している電機メーカー各社の現状と、その「生き残り戦略」について、分析して行くことにしよう。

　これらが公表されたとき、筆者はまず1年前に公表された決算短信の日付けと比べてみた（〔図表1〕参照）。

〔図表1〕電機各社の業績比較

　決算短信については、東京証券取引所のウェブサイトで「平成21年3月期第3四半期決算短信発表状況の集計結果について」が公表されている。それによると、09年3月期第3四半期の決算に係る平均所要日数は35.7日であり、総じて所要日数が長くなったとされている。

　年末年始を考慮しても、〔図表1〕においてパナソニックとシャープに数日の遅れ（グレーで染めた箇所）が認められるのは、「決算の内容について社内で何か揉めたのだろうか？」と、“下衆の勘ぐり”が働いてしまう。

　経営分析は、なにもＢ／Ｓ（貸借対照表）やＰ／Ｌ（損益計算書）に計上された金額だけを相手にすればよいわけではない。実は、開示書類に記載される日付けも重要な情報源になるのだ。

　さて、今回はそのような下衆の勘ぐりをするまでもなく、電機各社のなかでも「堅実経営」というイメージが強いシャープについて、分析することにしよう。わが家には液晶テレビ「AQUOS」が2台あるほどのシャープびいきだからである。