世界的にも国内も、スマートグリッド構築に向けた動きが、官民あげて加速しています。このため株式市場では、同関連銘柄への関心が一段と高まることになるとみています。どんな注目企業があるのでしょうか？

(第71回／2010年03月16日)

日銀が追加の金融緩和策の検討に入ったと報じられています。具体的には、09年12月に導入した「新型オペ」を拡充するようですが、これは市場にどんなインパクトを与えるのでしょうか？

(第70回／2010年03月09日)

ここにきて、株式市場では国内の金融法人・事業法人からの「持ち合い解消売り」が断続的に出ていると言われています。そして、この解消売りが加速している主因は、国際会計基準（ＩＦＲＳ）の導入と見られています。

(第69回／2010年03月02日)

今年後半の日本株は上がり難く、下がり易くなったとみておく必要があります。何故なら、ここにきて民主党が唐突に増税に転じる気配を見せ始めたからです。「減税が好きで増税が大嫌い」なのが、株式市場の性格です。

(第68回／2010年02月23日)

2月前半までの日経平均の下落の背景には、中国の金融引き締め、米国金融規制、ギリシャに端を発したPIIGS諸国の信用不安などがあります。しかし東京株式市場は、底入れ後の自律反発相場入りの可能性もあります。

(第67回／2010年02月16日)

Ｇ7財務相・中央銀行総裁会議が閉幕しました。今回のポイントは2点です。まず、金融機関も責任コストを負担する必要があると指摘したこと。次にギリシャの財政悪化問題に関しては、欧州が域内での対応を確約し、ＩＭＦの力を借りない方針を示したことです。

(第66回／2010年02月09日)

日経平均株価は、1月中旬に目先の天井を付けた後、綺麗に下落しました。最大の理由は、オバマ政権による規制強化でしょう。今週は米国の金融規制が具体的に議論されるG7が開催されるため、もう一段安もあり得ます。

(第65回／2010年02月02日)

オバマ大統領が1月21日、いきなり新たな金融規制案を発表しました。この法案は、「世界の流動性を奪う」と内外に大きな波紋を呼んでいます。その影響で、上昇相場は一旦終止符を打った可能性が高いと思われます。

(第64回／2010年01月26日)

インテルはＭＰＵ「アトム」の次期製品を搭載するスマートフォン（高機能携帯電話）が、年内に端末各社から発売されると発表しています。百花繚乱スマートフォン市場の「今後の主役」たちをご紹介しましょう。

(第63回／2010年01月19日)

米国半導体工業会が発表した09年11月の世界半導体売上高は、前年同月比8.5％増と、リーマン・ショックのあった08年9月以来、1年2ヵ月ぶりに前年実績を上回りました。市場についに「底打ち」が訪れたのでしょうか？

(第62回／2010年01月13日)

大発会における日経平均の終値は10654.79円と、8月26日の終値を上回り、昨年来高値を更新しました。東証では新システム「アローヘッド」も導入され、取り引き活性化が期待できます。今年の注目テーマは何でしょうか？

(第61回／2010年01月06日)

円高不安の遠のきと米国株式市場の堅調さが好感され、09年12月の日経平均株価は驚異的な強さを発揮しました。ただし強気の背景には、国内需要や景気回復への期待はないため、依然下落余地は残っています。

(第60回／2009年12月29日)

日銀は、日本経済がデフレから脱却し、物価安定のもとで持続的成長経路に復帰することが重要という認識を発表しました。これは短期的には市場の下支え要因になりますが、逆に「実行」を催促されるリスクもあります。

(第59回／2009年12月22日)

終わってみれば、11月の株式チャートは大幅に改善しました。ただし、この傾向が今後も続くかはまだ玉虫色です。円高や出口政策の遅れなどを不安視する外国人投資家が多く、年末に向けて手控えも始めるからです。

(第58回／2009年12月15日)

先週の日経平均株価は5連騰して、1万円大台を一気に回復しました。政府がデフレ・円高への対応に本腰を入れる構えなので、短期的な底入れは想定の範囲内ですが、今後の相場動向をどう考えたらよいのでしょうか？

(第57回／2009年12月08日)

急激な円高進行を受けて、政府が解決に向け動き出しました。これでようやく、日本株は短期的な反発のきっかけを掴むことができそうです。振り返ってみれば、政権交代後、日経平均は15.7％も下落しているのです。

(第56回／2009年12月01日)

政府は11月の月例経済報告で、日本経済は物価が持続的に下落する「緩やかなデフレ状況にある」と正式に表明しました。デフレ下で上昇する銘柄もないわけではありませんが、初心者がそれを探すのは、かなり困難です。

(第55回／2009年11月25日)

11月16日発表の09年7－9月期の実質ＧＤＰの成長率は、1.2％（年率4.8％）でした。市場予想は年率2.7％でしたから大幅な上振れです。日経平均株価が1万円大台を回復する過程でさらなる上昇要因になるのでしょうか？

(第54回／2009年11月17日)