希少な高単価商品の価格崩壊

 4Kは大手電機メーカー各社にとって数少ない高付加価値商品の筆頭で、ソニーなどは、商品ラインアップの4K比率を意識的に上げることで、テレビ事業の赤字を払拭したという経緯がある。その価格が崩れるということは各社のビジネスモデル崩壊にもつながりかねない。

 今回のドンキ4Kテレビは限定生産の扱いで、完売となった2期受注以降の製品の販売はない。だが、こうした動きが呼び水になり、これまで一定以上の価格で売れていた4Kテレビの世界が、価格破壊の波に洗われる可能性は大きい。

 ドンキPBのような「量販店PB」は今後、家電市場に価格形成上のインパクトを与えるだろう。食品では大手メーカーブランドを脅かす存在になったPBだが、家電は、05年にイオンが薄型テレビを出したものの浸透せず今に至っていた。

 ところが、最近ではヤマダ電機が船井電機と組んで4Kテレビを出すなど、ドンキ以外でも量販店PBが広がりつつある。液晶パネルやボードなどが容易に調達できるようになり、PBを量販店向けに生産するメーカーも増えているからだ。

 PBは小売りにとっては客寄せの目玉商品の扱いとなるため、メーカーとは全く異なる価格帯で製品を出すことができる。ようやく事業黒字化の糸口を探し当てた大手電機メーカーにとっては、先行き不安の材料が一つ増えたことは間違いない。

(「週刊ダイヤモンド」編集部 鈴木洋子)