スポーツ強化は無駄な出費か？
事業仕分けの予算縮減で問われる日本人のスポーツ観

　鳩山政権・行政刷新会議による事業仕分けの波がスポーツ界にも及んだ。

　仕分けの対象になったのは、日本オリンピック委員会（ＪＯＣ）の選手強化費約27億円と日本体育協会のスポーツ指導者養成事業などの約5億円で計32億円。これを1～2割縮減すべきと判定されたのである。

　この判定に猛反発したのがＪＯＣをはじめとするアマチュアスポーツ界だ。「欧米主要国や中国は年間100億円超の予算で強化を行っている。現状でも日本は少ないのに、さらに減らされたら、メダルは獲れなくなってしまう」というわけだ。

　また、スポーツ関係者の批判の火に油を注いだのが、仕分け作業時に仕分け人がアマチュアスポーツ界を統括する文科省担当者に言った言葉。「オリンピックは参加することに意義があるのではないか」、「ボブスレー、リュージュなどのマイナーな冬季競技を支援する必要があるのか」である。

自国の勝利を追求することは
国民全体の活力にもつながる

　不透明だった税金の使途を明確にする事業仕分けが行われたことは評価したい。だが、このような感覚の持ち主が縮減を判定するのはやはり問題だろう。

　参加することに意義があるという発言には、勝てなくてもいいというニュアンスがある。この言葉はＩＯＣ二代目会長クーベルタン男爵の語ったものだが、後段があって「ただ勝てばいいのではなく参加し勝つための努力をすることが重要だ」と言っているのだ。勝たなくていいから強化費を縮減するでは、その努力さえ満足にできなくなってしまう。

　また、自国の勝利を追求することはナショナリズムにつながるから良くないといわれることがあるが、オリンピックやワールドカップに代表される国際大会では、どの国の国民も例外なく自国のチームや選手の勝利を願い、熱烈に応援する。それは自然なことで、スポーツの国際大会の中でそうした感情が消化される限りにおいては、何の問題もないはずだ。

　日本スポーツ界の功労者のひとりに競泳の古橋廣之進氏がいる。今年8月に亡くなったが、その古橋氏に次のような逸話がある。戦後間もない昭和23年にロンドン五輪が開催されたが、敗戦国の日本は参加が認められなかった。その決定に納得がいかなかった日本水泳連盟は、意地を見せてやろうと五輪と同じ日程で日本選手権を開催。この大会の400ｍと1500ｍの自由形で、古橋氏はロンドン五輪の同種目の金メダリストを上まわるタイム（ともに当時の世界記録）で泳いだ。この快挙に国民は熱狂し、敗戦で失った自信を取り戻したといわれる。