2月14日、米国株の乱高下により、ボラティリティ・インデックス(VIX)を売り持ちにする投資商品が多額の損失を出したが、大半の金融機関は悪びれずにこうした商品を販売し続けている。写真は6日、ニューヨーク証券取引所前を歩く人々(2018年 ロイター/Brendan McDermid)

[ニューヨーク 14日 ロイター] - 米国株の乱高下により、ボラティリティ・インデックス(VIX)を売り持ちにする投資商品が多額の損失を出したが、大半の金融機関は悪びれずにこうした商品を販売し続けている。

 クレディ・スイスと野村証券はそれぞれ先週、VIX関連商品の取引を停止すると発表した。

 野村は当初、この「ネクスト・ノート・S&P500VIXショートターム・フューチャーズ・インバースETN」について「証券保有者の方々に多大なご迷惑をおかけし、心よりおわびを申し上げます」と表明した。

 しかし同社は、日本株に連動する商品を含め、他のVIX関連商品については取引停止の計画を発表していない。ただロイターに対し「現段階で類似商品を組成する計画はない」と説明している。

 クレディ・スイスのティージャン・ティアム最高経営責任者は14日CNBCで、来週からの取引停止を予定している「ベロシティシェアーズ・デーリー・インバースVIXショートタームETN(XIV)」について「市場参加者のリスク管理に非常に役立つ、合法的な市場商品だ」と擁護した。

 同行も、XIV以外の商品については何ら変更計画を発表していない。広報担当は、こうした商品で想定される投資家と利用方法については目論見書で開示していると述べた。

 他の資産運用会社などもVIX関連商品を堅持していく姿勢だ。投資家の買いも衰えていない。

 トムソン・ロイター傘下のリッパーによると、VIX関連商品が最大96%も下落した直近週にも、これら商品に2億5700万ドル近くの新規資金が流入した。急落で大損を被った投資家の一部はロイターに対し、再びこれら商品を使うつもりだと話している。

 UBSグループは昨年米国で、欧州株に関連するボラティリティ商品を2種類導入した。同社はコメントを控えた。

 バークレイズも先月、来年終了する同様の商品に代わる、2種類のボラティリティ関連商品を立ち上げたばかりだ。XIVとは逆に、VIX先物が上昇するともうかる商品になっている。4月には、米国に上場している比較的小規模なVIX逆張り商品の上場廃止か償還を予定しているが、これは今回の騒ぎの前に決めていた。

 バークレイズもコメントを控えた。

(Trevor Hunnicutt記者)

Copyright©2018 Thomson Reuters 無断転載を禁じます