2月19日、リーマン・ショックを超える下落幅となった米株安だが、当時のような金融システム不安は広がらなかった。銀行の財務体質が強化され、金利上昇も景気堅調のなかでは利ザヤ改善を通じてプラスに働くためだ。ただ、緩和マネーは銀行を経由しないルートで膨張しており、一部にはバブル的な状況もみられる。写真はニューヨーク証券取引所で16日撮影(2018年 ロイター/Lucas Jackson)

[東京 19日 ロイター] - リーマン・ショックを超える下落幅となった米株安だが、当時のような金融システム不安は広がらなかった。銀行の財務体質が強化され、金利上昇も景気堅調のなかでは利ザヤ改善を通じてプラスに働くためだ。ただ、緩和マネーは銀行を経由しないルートで膨張しており、一部にはバブル的な状況もみられる。信用収縮の連鎖への警戒感も捨て切れない。

銀行のCDSや株価に落ち着き

 銀行の信用度を表す劣後CDS(クレジット・デフォルト・スワップ)は落ち着いた動きだ。日本のメガバンクでは、株安が進んだ2月に入っても低水準で推移。2008年ごろの金融危機当時と比べて4分の1、11年ごろにつけたピークに対しては5分の1程度のレベルとなっている。

 今回、世界同時株安の震源地となった米国では、2月に入って大手行の劣後CDSが若干上昇している。

 ただ、これも水準としては金融危機当時の5─10分の1程度の低さで、金融不安が広がっている状況とは程遠いレベルだ。

 銀行株も目立った動きはみせていない。16日までの東証銀行株指数の年初来下落率は5.0%。TOPIXの4.4%とほぼ同じだ。米国では、S&P金融の年初来上昇率は3.5%とS&P500の2.1%を上回る。