4月25日、各地域同時の拡大という色彩が過去10年で最も強い世界経済が、過熱に向かうのではないかとの見方が今年初めの金融市場で広がっていた。写真はニューヨーク証券取引所で18日撮影(2018年 ロイター/Brendan McDermid)

[ロンドン 25日 ロイター] - 各地域同時の拡大という色彩が過去10年で最も強い世界経済が、過熱に向かうのではないかとの見方が今年初めの金融市場で広がっていた。ところがふたを開けて見れば、成長ペースは思ったよりも低調なことが判明している。

 世間を騒がせているのはシリアへのミサイル攻撃や世界的な貿易戦争の懸念だが、これまで政治リスクを重視せずに力強い経済成長と企業利益の増加に注目し続けてきた投資家にとっては、特に欧州で予想外に景気の勢いが失われている事態こそが驚くべき材料だった。

 第1・四半期のさえない動きが単に踊り場で再び上向くのか、あるいは景気減速が進行しているかを判断中の市場には、最近の原油高や物価上昇もさらに重くのしかかってくるかもしれない。

 ピクテ・アセット・マネジメントのチーフストラテジスト、ルカ・パオリーニ氏は「この1年半で初めて、市場は成長のモメンタムに守られた状況ではなくなっている。景気拡大の幕切れの始まりと言えるだけの証拠はまだないとはいえ、ファンダメンタルズに目を向ければ、昨年と比べて悪化しているのは疑いようがない」と話した。

 国際通貨基金(IMF)は今年と来年の世界経済は3.9%としっかりした成長を保つと予想している。ただ先週、貿易摩擦ないし米減税の効果減衰がもたらすリスクに警鐘も鳴らした。