東京証券取引所10月11日、日経平均が一時1000円安となった。米金利の上昇で割高感が意識された米国のグロース銘柄への投げが止まらず、米ダウが急落。トランプ米大統領による米利上げけん制発言や安川電機の業績予想の下方修正も不安心理を増幅させた。写真は東京証券取引所で撮影(2018年 ロイター/Issei Kato)

[東京 11日 ロイター] - 日経平均が一時1000円安となった。米金利の上昇で割高感が意識された米国のグロース銘柄への投げが止まらず、米ダウが急落。トランプ米大統領による米利上げけん制発言や安川電機の業績予想の下方修正も不安心理を増幅させた。ファンダメンタルズを拠りどころとした日本株の上昇期待に逆風が吹きつけた形となり、さらなる株安に備える動きも出ている。

流動性枯渇が一因か

「マグマがいつ噴出してもおかしくはなかった」。野村証券のクオンツ・ストラテジストの高田将成氏は、10日のダウ急落の契機として、ハイテク・IT関連など成長期待の高いグロース系銘柄に積みあがったロング・ポジションの巻き戻しを挙げる。グロース系銘柄から、バリュエーションの低いバリュー銘柄への資金シフトが粛々と進んでいた中、この日に「駆け込み的な」グロースの投げが出たという。

 一般的に低金利環境下の株式市場では、投資家の資金はグロース銘柄に流入する傾向がある。だが、10年米国債利回りは9日に一時3.26%台まで上昇。米国のインフレ懸念が高まる中、グロース銘柄に流入した資金が逆回転を起こしつつあった。