さらに細かく深掘りしたところ、上司の方が会議の「回数」、そして「1回あたりの時間」ともに減らせると感じています。また、ここ数年で会議が「増えた」と感じている割合も上司層のほうが圧倒的に高く、3人に1人以上が会議の増加を感じています。

 しばしば指摘されるように、現在のマネジャー層は、ほぼプレイングマネジャーとして働いています。プレイングマネジャーの多くは、メンバー育成や評価、チームビルディングといったマネジャーの本来的な役割に加え、個人の目標数字を追いかけ、成果達成のためにも打ち合わせを重ねています。その上、現在は、遵守すべきコンプライアンスや働き方改善など、副次的な業務の増加によって会議・打ち合わせの時間が増えているようです。

大企業は年間15億円を
「ムダ」な会議に費やしている

 これらの情報をまとめ、金額に換算してみましょう。年間の会議時間、そのうちのムダ会議の時間、その時間に費やしている人件費を、【従業員1500人の規模の企業】と【従業員1万人規模の企業】の2パターンで推計しました(※)。会社全体で、先ほどの「ムダ会議」に費やしている年間総人件費は2億830万円。1万人以上の会社では15億2740万円という巨額のコストを費やしています。各企業の利益を強く圧迫する額の人件費が、「ムダ」だと感じられるような社内会議に毎年費やされてしまっています。

※推計には、企業規模、規模別の役職構成比、役職ごとの会議時間、役職ごとの時間あたり賃金、役職ごとの無駄と感じる会議率を含んで算出しています。

ムダはどこから起こるのか
「ムダ会議指数」を算出

 さて、こうしたムダはどのように発生しているのでしょうか。ここでは、「ムダではない=役に立つ」会議も勘案すべく、「会議の回数はもっと減らせる」「1回あたりの会議の時間はもっと短くできる」「価値創造や業績向上に役立っている」という回答データを合成し、擬似的な「ムダ会議指数」として算出、会議のあり方との影響度を分析してみました。

 性・年代、業種・企業規模などをコントロールした分析の結果、最もムダ指数に強く影響していたのは、「会議が終わっても何も決まっていない」「終了時刻が延びる」といった終わり方に関わる会議のあり方でした。逆に、会議のムダを減らしていたのは、「所要時間制限」「司会者による決定事項の明確化」でした。