11月23日、原油価格が足元で大きく下がり、今年のエネルギー株に対して強気になることに懐疑的だった一部投資家の目が正しかったことが証明された。ベネズエラのモリチャル近郊の石油施設で2015年4月撮影(2018年 ロイター/Carlos Garcia Rawlins)

[ロンドン 23日 ロイター] - 原油価格が足元で大きく下がり、今年のエネルギー株に対して強気になることに懐疑的だった一部投資家の目が正しかったことが証明された。

 今年初め、原油価格はイラン情勢緊迫化や石油輸出国機構(OPEC)の減産で世界的な供給ひっ迫が心配されて一時4年ぶりの高値を付けた。ところが10月以降、世界的な貿易戦争の発生懸念や米国のシェールオイル大幅増産を受けて逆に需給の緩みが話題になり、23日の取引では北海ブレント先物が1バレル=60ドル近辺まで下がって約1年ぶりの安値に沈んだ。

 主要石油会社は、2014年の原油価格急落以来バランスシート調整において一定の成果を収めてきたとはいえ、株価は依然として原油価格の動向に左右されやすい。

 そして今年序盤に原油価格が跳ね上がった局面で、大手銀行は投資家に対してエネルギー部門の買い戻しを推奨し、特に欧州では多くの投資家がこれに従った。

 ただその際に様子見を決めた一部の投資家は、現在の原油市場の動きを見て自分たちの慎重さが報われたとの感慨を覚えている。

 ロスチャイルド・ウェルス・マネジメントのグローバル投資ストラテジスト、ケビン・ガーディナー氏は、いったん検討した原油の強気取引に乗り出さなくてよかったと話す。