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「株主優待のタダ取り(クロス取引)」で得するなら、
GMOクリック証券がおすすめ! 一般信用の「売建」を
使って、ノーリスクで優待をゲットする方法を解説!

2018年12月20日公開(2019年7月22日更新)
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GMOクリック証券が「一般信用売りサービス」を開始!
業界最低水準の売買コストで「株主優待のタダ取り」にメリット大!

 GMOクリック証券が、2018年8月より「一般信用売りサービス(一般信用取引の売建)」を開始した。これまでは、制度信用取引の買建・売建、ならびに一般信用取引の買建が利用できたが、新たに一般信用取引の売建ができるようになったことで、基本的な信用取引のサービスがそろったことになる。

 GMOクリック証券といえば、売買手数料の安さが大きな特徴で、ザイ・オンラインの売買手数料ランキングでも、大手ネット証券の中で最安値レベル。今回サービスが開始された一般信用売りに関しても、買方金利や貸株料などの売買コストは業界最低水準となっている。
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 一般信用取引の売建をもっとも活用できるのは、クロス取引による「株主優待のタダ取り手法」だろう。「株主優待のタダ取り手法」は、株式投資では避けられない株価の値下がりリスクを排除しながら、商品券や優待券、カタログギフトといった魅力的な株主優待を手に入れられるお得なトレード手法だ。このトレードを成功させるために、売買コストの安いGMOクリック証券は非常に有力な証券会社と言える。

 今回は、そんな「株主優待のタダ取り手法」のやり方を初心者にもわかるように丁寧に説明しつつ、そこでGMOクリック証券をどのように活用するのかを解説していこう。

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信用取引には「制度信用取引」と「一般信用取引」の2種類があり
「一般信用取引」のほうが「株主優待のタダ取り」に向いている!

 最初に「信用取引」について簡単に説明しよう。

 信用取引とは、お金や株を借りて、自分の持っている資金以上の株取引をする投資方法。その特徴は主に2つで、1)一定の資金を担保に入れることで、最大約3.3倍の金額まで株を売買できる、2)株を借りることで、売りから入ること(売建)ができる、となる。

 信用取引は、「トレードに勝てば少ない資金で大きな利益が得られる」「株価の値下がり局面でも、売りから入ることで利益を出せる」といったメリットがある一方、トレードに負ければ損失額が大きくなるリスクが高い。通常の現物取引と比べると、よりハイリスク・ハイリターンの取引方法と言えるだろう。

 そんな信用取引には、「制度信用取引」と「一般信用取引」の2種類がある。

 制度信用取引は、証券取引所の決めたルールに則って売買する信用取引だ。売買の対象銘柄や買方金利・貸株料といった取引コストは証券取引所によって定められており、証券会社による違いはない。

 一方、一般信用取引は、各証券会社の定めたルールに則って売買が行われる信用取引で、売買の対象銘柄や買方金利、貸株料などは証券会社ごとに異なる。

 制度信用取引と一般信用取引の具体的な違いを、下の表にまとめてみた。ひとつずつ解説していこう。

■制度信用取引と一般信用取引の比較
項目 制度信用取引 一般信用取引
証券会社 ほとんどの証券会社で取引可能 取引できない証券会社もある(特に売建ができる証券会社は少ない)
対象銘柄 多い(証券取引所が定めた銘柄) 少ない(各証券会社が定めた銘柄)
信用期日 6カ月 1日、短期、長期
(証券会社・銘柄による)


売買手数料 同じ金額が発生(証券会社ごとにことなる)
買方金利・貸株料 低め 高め
逆日歩 発生することがある 発生しない
配当落調整金 買建、売建ともに配当金の84.685%相当 買建は配当金の84.685%相当、売建は配当金の100%相当
※配当金の84.695%というのは、配当金から15.315%の源泉徴収税額相当分を引いた金額

 制度信用取引と一般信用取引の大きな違いは、まず取引のできる証券会社の数だ。GMOクリック証券は新たに一般信用売りサービスを開始したが、いまだに一般信用取引の売建ができない証券会社は多い。中には、そもそも制度信用取引しかできない証券会社も存在する。

取引できる「対象銘柄」の数も異なる。対象銘柄は制度信用取引のほうが圧倒的に多く、買建は3900銘柄以上と上場銘柄のほとんどが対象で、売建も2400銘柄以上が対象となっている。一方、一般信用取引の対象銘柄は証券会社によって異なり、例えばGMOクリック証券の場合、買建は東京証券取引所の全銘柄が対象だが、売建の対象は約300銘柄(短期、無期限の合計)だけとなる(すべて2018年12月6日時点)。

 単純に対象銘柄の数でくらべると制度信用取引の圧勝だが、中には、制度信用取引で売建のできない銘柄が一般信用取引なら売建できるケースもある。制度信用取引では売建できない銘柄を空売りできる場合があるのも、一般信用取引のメリットのひとつと言えるだろう。

 「信用期日」というのは、売買した銘柄を保有していられる期限のこと。信用取引は、お金や株を借りて売買するため、返済期間が決められているのだ。

 制度信用取引の信用期日は6カ月で、買いから入った場合(買建)でも売りから入った場合(売建)でも、6カ月以内に反対売買などを行い精算しなければならない。一方、一般信用取引の信用期日は、証券会社や銘柄によって異なる。多くの証券会社では「1日(当日中に精算)」「短期(数日~2週間程度)」「長期(数年~無期限)」の3つのうちのどれかが設定されている。

 例えば、GMOクリック証券の一般信用取引では、買建は信用期日のない「無期限」のみ、売建は銘柄ごとに信用期日が3~15営業日後の「短期」と「無期限」のどちらかとなっている。

さらに、「コスト」も制度信用取引と一般信用取引では違いがある。「買方金利・貸株料」は、「売買手数料」とは別に発生するコストで、制度信用取引と一般信用取引のどちらにも発生する。一般信用取引の買方金利・貸株料は証券会社によって異なるが、一般的に、制度信用取引のほうが低めに設定されていてお得だ。

 「逆日歩」の有無も大きな違いだ。逆日歩は、ひとつの銘柄に売建をしたい人が集中し、貸し出す株が不足したときに発生するコストのこと。一般信用取引は、逆日歩が発生しないことが大きなメリットと言える。「株主優待のタダ取り手法」で、制度信用売りではなく一般信用売りを使う理由がこの「逆日歩の有無」なのだが、これに関しては後ほど詳しく解説しよう。

 「配当落調整金」というのは、配当金の代わりに受け取る、あるいは支払うお金のこと。買建の場合は配当落調整金を受け取れるが、売建の場合は配当落調整金を支払う必要がある。比較すると、一般信用取引の売建で発生する配当落調整金だけ、わずかに多い。売建では配当落調整金を支払うことになるので、一般信用取引のほうが少しだけ不利ということだ。

 上記のように、制度信用取引と一般信用取引の違いをまとめると、一般信用取引のメリットは、「制度信用取引ではできない銘柄を売建できる場合がある」「銘柄によっては信用期限が長い(無期限)」「逆日歩が発生しない」ということになる

「株主優待のタダ取り手法」で
「一般信用売りサービス」のメリットを最大限に活用!

 そんな一般信用取引のメリットをもっとも活かせるのが、「株主優待のタダ取り手法」だ。

 そもそも株主優待は、権利確定日に対象の銘柄を保有することで自社商品や優待券、カタログギフトなどの株主優待品を手に入れることができて、個人投資家の間でも人気の高い。最近では、個人投資家の持ち分を増やして株価を上げたいという思惑から、株主優待を拡充する企業も増えており、株主優待投資の魅力はますますアップしている。

 そんな人気の株主優待だが、気をつけなければいけないのは株価の値下がりリスクだ。いくら株主優待をもらえても、株価の値下がりによって株主優待品の価値以上の損失をこうむると、トータルではマイナスになってしまう。実際、人気の株主優待銘柄は、株主優待の権利が確定する権利付最終日を過ぎると、次々に売りが出て株価が下がってしまうースは多い。

 そんな株主優待銘柄に投資する際の値下がりリスクを帳消しにして、株主優待のメリットだけを享受できるのが一般信用売りを使った「株主優待のタダ取り手法」なのだ。

 「株主優待のタダ取り手法」は、別名「クロス取引」とも呼ばれ、簡単に言うと「現物取引の買い」と「信用取引の売り」を組み合わせる取引方法だ。

 例えば、100株の保有で3000円分の商品券がもらえる銘柄を、株主優待目当てで権利付最終日に株価1500円で100株購入したところ、権利落ち日に売却するときには1450円に値下がりしていたとしよう。この場合、3000円の商品券は手に入るが、株価の値下がりにより5000円の損失となり、売買コストを抜いてもトータルでは損をしたことになる。

 一方、同じ株を現物取引で株価1500円×100株を購入すると同時に、信用取引で株価1500円×100株を売り建てするクロス取引を行った場合はどうなるだろうか。株価の値下がりにより現物取引のほうは5000円の損失だが、信用取引の売建のほうは5000円の利益となり、トータルではプラマイゼロ。そして、現物取引のほうで3000円分の商品券をもらうことができる。しかも、配当金の場合は、信用取引の売建をするとほぼ同額の「配当落調整金」が徴収されるので儲けは出ないが、株主優待の場合はそのようなコストは発生しない。

 つまり、株価の値下がりリスクを一切負うことなく、現物取引と信用取引という2つの取引コストだけで株主優待をまるまるゲットできるのだ

「株主優待のタダ取り手法」は
わずか3ステップで完了するほど簡単にできる!

 「株主優待のタダ取り手法」といっても、実際にやることはそれほど難しくはない。具体的には、以下の3ステップを実行するだけだ。

【ステップ1】注文
権利付最終日の寄付前にまでに、「現物取引の買い」と「信用取引の売り」の2つの注文を発注しておく。ポイントは、発注株数は同数にして成行で注文すること。そうすれば寄付と同時に同一数量、同一条件で約定することができる。

【ステップ2】保有
権利付最終日の引け後(15時)まで、現物株式と売建玉を保有し、株主優待の権利を取得する。

【ステップ3】決済
権利付最終日の翌日(権利落ち日)以降に「現物取引の買い」と「信用取引の売り」を品渡で決済する。品渡は現渡とも呼ばれ、保有している現物株式を信用取引の売建に充当することで決済方法のこと。現物株を売却し、信用取引の売建玉を反対売買することでも決済はできるが、品渡だと売買手数料がかからないのでお得なのだ。

 なお、信用取引の売建による貸株料をできるだけ少なくするには、株式の購入・売建から決済までの期間をできるだけ短くすることがポイント。権利付最終日の寄付で購入・売建をし、翌日にすぐ決済した場合、発生する貸株料は最短の2日分で済む。ただし、くわしくは後述するが、権利付き最終日が近づくと売建できる在庫がなくなる点には注意しよう。

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逆日歩リスクのある制度信用取引は
「株主優待のタダ取り手法」には不向き!

 「株主優待のタダ取り手法(クロス取引)」を成功させる重要なポイントは、もらえる株主優待品の価値よりも発生する取引コストのほうが安いこと。いくら値下がりリスクをなくしても、株主優待品の価値より大きい売買コストがかかってしまったら、トータルでは損してしまうからだ。

 取引コストでもっとも気をつけなければならないのは、制度信用取引の売建で発生する「逆日歩」だ。逆日歩は貸し出し用の株数が足りなくなった場合のみ発生するコストだが、怖いのは、逆日歩がいくら発生するのか注文する時点ではわからないことだ。

 しかも、人気の銘柄では逆日歩が高騰するケースもある。

 例えば、優待銘柄として人気の高い日本マクドナルドホールディングスは、2017年6月27日の権利付最終日に、1株当たり198円、100株で1万9800円もの逆日歩が発生した。それだけの売買コストを払って得られた株主優待チケットの価値は5000円程度。株主優待のタダ取りを狙ったはずか、完全に赤字になってしまう。

 人気の高い優待銘柄ほど、権利付最終日に高額な逆日歩が発生するリスクが高いことを考えると、「株主優待のタダ取り手法」を実行するときは一般信用売りを利用するのが正解だろう

一般信用取引の売建コストを比較すると
GMOクリック証券が最安値レベルでお得!

 ここで、一般信用売りができるネット証券の取引コストを比較してみよう。

■一般信用売りの取引コストの比較
証券会社名 1約定ごとの売買手数料(税抜、単位:円) 貸株料 ※1
10万円 20万円 50万円 短期 長期
GMOクリック証券 89 130 170 3.85% 1.45%
カブドットコム証券 90 135 180 3.90% 1.50%
楽天証券 90 135 180 3.90% 2.00%
SBI証券 90 135 180 3.90% 2.00%
松井証券 0 ※2 300 500 2.00%
岩井コスモ証券 80 400 400 1.90%
※1 日計りの貸株料は「株主優待のタダ取り手法」に利用できないので省略。※2 松井証券は1約定ごとの料金プランが設定されていないため、1日定額制の売買手数料で比較

 表を見ると、売買手数料、貸株料ともに、GMOクリック証券が最低水準となっている。つまり、「株主優待のタダ取り手法」を実行するには、GMOクリック証券がもっともおすすめと言える

 実際、GMOクリック証券で「株主優待のタダ取り手法」を実行した場合にかかってくる売買コストを計算してみたのが下の数字だ。

■「株主優待のタダ取り手法」にかかるコスト
※株価3000円の株を100株ずつ売買、売建は一般信用(短期)、権利付最終日に購入・売建⇒翌日決済した場合
項目 金額(税込)
現物取引の買い 売買手数料 260円
信用取引の売建 売買手数料 183円
貸株料 3000円×100株×3.85%×(2日÷365日)=63円 ※1
決済 品渡(源渡) 0円
合計※2 548円
※1 小数点以下切り捨て。※2 実際は、この金額に加えて配当金と配当落調整金の差額の支払いが必要。

 一般信用(短期)で売建できる銘柄を、株価3000円の株を100株ずつクロス取引し、権利付最終日に購入・売建⇒翌日決済した場合の取引コストは548円。もし株主優待の価値が3000円であれば、「株主優待のタダ取り手法」をやればノーリスクで2400円以上の儲けを得ることができる。

在庫がなくなると一般信用取引の売建はできないので
人気の高い銘柄は早めにチェックしていこう

 ノーリスクで株主優待が得られるお得な「株主優待のタダ取り手法」だが、弱点もある。それは、一般信用売りができる銘柄は限られていること。いくら株主優待が欲しくても、一般信用売りの対象でなければクロス取引を行うことはできない。

 さらに、証券会社の抱えている貸株の株数には限りがあるため、在庫がなくなって一般信用売りができないケースが出てくる。この場合も、当然クロス取引をすることはできない。

 貸株料の発生する期間を短くするためには、権利付最終日に一般信用売りを実行するのがもっともお得となるが、同じことを考える人は多いので、人気の優待銘柄では売建の在庫がなくなってしまうことも多い。売建の在庫(受注枠)の状況は、GMOクリック証券の銘柄検索ページで確認することが可能なので、人気の優待銘柄でクロス取引をしたいときは、早い段階から銘柄検索ページで在庫状況をチェックし、在庫がなくなりそうであれば早めに現物株の買付・信用売りを実行するようにしよう

■GMOクリック証券の銘柄検索ページでは、一般信用売りの在庫を確認できる!
GMOクリック証券の銘柄検索ページの画面GMOクリック証券の銘柄検索ページで、一般信用売りの対象銘柄一覧を出した画面。「売建受注枠」という項目の「余裕あり○」「残りわずか△」「受付不可×」という表示で、リアルタイムの在庫を確認できる。
拡大画像表示

 早くから一般信用取引の売建をはじめると、期間が長くなった分だけ貸株料は増加する。とはいえ、在庫がなくなり「株主優待のタダ取り手法」自体ができなくなってしまっては元も子もない。例えば、株価5000円の銘柄を100株、貸株料の高い「短期(貸株料3.85%)」で15日間売建した場合でも、発生する貸株料は791円。株主優待品の価値に比べるとそこまで高くはないので、在庫がなくなりそうな銘柄は早めに「株主優待のタダ取り手法」をはじめておこう。

GMOクリック証券では、一般信用取引の売買手数料が無料になる
お得な期間限定キャンペーンを実施中!

 なお、GMOクリック証券では、一般信用売りサービスの開始を記念して、2018年12月28日(金)約定分まで、一般信用取引の売買手数料が0円になるお得なキャンペーンを実施している。

 キャンペーンの詳細は以下の通り。

■一般信用売り売買手数料無料キャンペーンの内容
期間 2018年12月28日(金)約定分まで
内容 キャンペーン期間中、信用取引口座を開設されているすべて人を対象に、一般信用取引手数料が無料になる
対象取引 一般信用取引
※売建買建両方
※コールセンターからの注文、強制決済手数料は、対象外(通常手数料)
※制度信用取引は対象外
※在庫不足による強制決済の場合は手数料無料
※本キャンペーンが適用されている場合、信用取引VIPプランの適用有無にかかわらず一般信用取引手数料は無料。

 残り期間は少ないが、売買手数料無料は非常にお得なのでぜひ活用して欲しい。

ノーリスクで株主優待をお得にゲットしたい人は
GMOクリック証券の「一般信用売りサービス」を活用しよう!

 今回は、一般信用取引の仕組みとそれを使った「株主優待のタダ取り手法」のやり方、さらに「株主優待のタダ取り手法」にGMOクリック証券がおすすめな理由を解説した。

 「クロス取引を使った株主優待のタダ取り手法」と聞いて、最初は「難しそう」と感じた人もいるかもしれないが、決してそんなことはない。きちんとやり方さえ把握していれば、あとは機械的に実行するだけでOK。「株主優待のタダ取り手法」は、経験や知識が問われる売買判断が必要ない分、投資初心者にとってもそれほどハードルは高くないはずだ

 「リスクを取らずにお得な株主優待を手にしたい」と考える人は、ぜひチャレンジしてみよう。

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