ダウ・デュポンから分離する素材化学企業「ダウ」は、ダウ平均において唯一の素材セクターであるため、指数にとどまる可能性がある。

 ダウ・デュポンは「ダウ」のほか、特殊化学のデュポン、農業のコルテバの3社に分割される。ノムラ・インスティネットのアナリスト、アレクセイ・イェフレモフ氏によると、このうち時価総額はダウが約500億ドル、デュポンが約600億ドルと大きく、素材関連企業を組み入れる必要があるなら、この2つのどちらかになりそうだ。

 D・A・ダビッドソンの資産運用調査ディレクター、ジェームズ・ラガン氏は「ダウ・デュポンを除外すると素材関連企業がなくなる」とし、ダウが指数にとどまると予想した。

 ユナイテッド・テクノロジーズ(UTC)は宇宙航空部門、エレベーター部門、エアコン部門に3分割する計画。最も大きいのは宇宙航空部門だが、ダウ平均には既に同業のボーイングが含まれているため、UTCの新会社はお払い箱になるかもしれない。

 多くの投資家にとっては、ダウ平均はS&P500種に比べ市場の尺度としての重要性に劣る。リッパーの調査によると、ダウ平均に連動するミューチュアルファンドと上場投資信託(ETF)は230億ドル強なのに対し、S&Pは4兆3000億ドルに達する。

 しかし120年の歴史を誇るダウ平均には、依然として指標としての魅力がある。

 プロシェアーズのグローバル投資ストラテジスト、シモーン・ハイマン氏は「株価に応じて加重平均する設計と、30銘柄しか含まれないという事実ゆえに、ダウ平均は異彩を放っており、市場全体を代表するものと見なされやすい」と語った。

(Lewis Krauskopf記者)

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