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2019年7月26日

松井証券取引手数料0円で始めよう!
超オトクな株主優待ライフ

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数ある株主優待銘柄から「これだ!」と思うものを見つけたら、次はオトクに買う方法を考えたい。松井証券では、1日の約定代金合計10万円まで手数料0円。さらに、信用取引口座開設で無料枠が拡大する。

コストをとことん抑えて優待銘柄をゲットしたい

 限られた投資資金で株主優待銘柄をあれこれ買いたいなら、コストをできる限り抑えて売買したい。となると、証券会社選びが重要になってくる。

 松井証券では、1日の約定代金合計が10万円まで取引手数料が0円。しかも、信用取引口座を新規に開設すると、口座開設から6カ月後の月末まで、1日の約定代金合計が30万円まで取引手数料が0円になる。たとえ信用取引をしなくても適用されるのだ。

 信用取引口座を開設する時期に期限はなく、いつでもOK。すでに松井証券の口座を持っている人も、新たに信用取引口座を開設すれば、無料枠拡大が適用される。

優待銘柄の80%超が30万円以下の銘柄!

 しかし、30万円以下、ましてや10万円以下で買える株主優待銘柄なんてそんなに多くないのでは? と思う人もいるだろう。ところがそんなことはない。

 2019年6月28日の時点で、株主優待銘柄は約1700銘柄。そのうちのなんと80%を超える約1400銘柄が30万円以下で買えるのだ。10万円以下でも約600銘柄。これは全体の36%にあたる*1。つまり、松井証券なら、かなりの株主優待銘柄を手数料0円でゲットできるということになる。

 しかも、同社のNISA口座は、現行の制度が続く限り、約定代金にかかわらず株式取引の取引手数料が0円。口座開設、口座の維持費用ももちろん0円。コストにうるさいあの桐谷広人さんが、同社を利用しているというのも納得だ。

 もっとオトクに株主優待銘柄を買いたいなら、ぜひ松井証券にアクセスしてみよう。

*1 松井証券調べ

>>次ページ:桐谷さんが登場する特別優待サイトを公開中!

現物で保有している優待銘柄と、同一銘柄・同一数量を信用売建する「クロス取引」。現物の損失と信用の利益が相殺されるため、権利落ち日以降の株価下落リスクを抑えられる。その際、一般信用取引を利用すれば、逆日歩(ぎゃくひぶ)という予測できない出費を避けられる。松井証券では、一般信用取引の売建可能銘柄が900銘柄*2と豊富に扱っている。

*2 銘柄数は2019年6月13日時点

>>次ページ:ハッシュタグをつけてツイートすると、抽選で現金プレゼント!

現物取引、信用取引、NISA口座の取扱商品は、価格の変動等により損失が生じるおそれがあります。また、信用取引は差入れる委託保証金額の約3.2倍まで取引ができるため、損失額が差入れた保証金の額を上回る可能性があります。
株式取引の委託手数料はインターネット経由の場合1日の約定代金の合計により決定し、100,000円が上限です。NISAの株式取引の委託手数料は、インターネット経由の場合無料です。信用取引の弁済期限の前営業日までに建玉が決済されなかった場合、お客様の口座において当社の任意で当該建玉を決済します。その際の手数料は、約定代金×1%(最低20円)です。手数料表示はすべて税抜です。信用取引は、買付けは買付代金に対する金利、売付けは売付株式等に対する貸株料がかかります。信用取引は、その他、品貸料(逆日歩)、管理費、名義書換料、権利処理手数料が発生する場合があります。委託保証金は取引額の31%以上、最低30万円が必要です。委託保証金の種類、委託保証金率および代用有価証券の掛目は当社独自の判断によって変更することがあります。制度信用取引と無期限信用取引では、返済の期限等についてそれぞれ異なる制約があります。無期限信用取引は、合併や株式分割等の事象が発生した場合や、株式の調達が困難となった場合等に返済期限を設定することがあります。NISA口座で買付けできるのは同一年に一つの金融機関に限られます(金融機関等を変更した場合を含む)。松井証券のNISA口座での取扱商品は上場株式、ETF(上場投資信託)、REIT(不動産投資信託)、株式投信等です。NISA口座の損失は、税務上ないものとされ、他の口座の利益と通算できません。NISA口座保有分の上場株式等の配当金等は「株式数比例配分方式」で受け取った場合のみ非課税となります。NISA口座における非課税投資枠の未使用分は翌年以降へ繰越しできません。当社WEBサイトの上場有価証券等書面、契約締結前交付書面、目論見書、取引規程、約款、取引ルール等をご覧いただき、内容を十分ご理解のうえ、ご自身の判断と責任によりお申込みください。口座基本料は個人の場合には原則無料です。※各種書面の郵送交付には、年間1,000円(税抜)をご負担いただく場合があります。

松井証券株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第164号
加入協会名:日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会

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