NYTは「最も酷い真実を印刷しなかった」

 もう1つは、本件がThe New Yorkerで報じられる前に、The New York Times(NYT)に持ち込まれていたものの、根幹部分が報道されなかったという疑惑だ。これは、ジャーナリストのジーニ・ジャーディン氏が指摘しており、内部告発者がすべてを話したにもかかわらず「最も酷い真実を印刷しなかった」と述べている。

 ジャーディン氏の指摘にNYTから応答はないものの、重要な事実は伊藤穰一氏がNYTのボードメンバーであった(すでに辞任)点だ。言うまでもなく、NYTには本件に対する説明責任が求められる。

 そして最後に、メディアラボ自体の問題がある。日本でも知名度の高いメディアラボだが、今回の事件を受けて批判的な声も出始めている。メディアラボの研究成果について疑義を投げかけるBusiness Insiderやテクノエリートの欺瞞(ぎまん)を指摘するGuardian、メディアラボを「疑似科学の学術機関」とすら述べるFortuneのような声は、近年の巨大テック企業への不信感と相まってますます増えていくだろう。

 メディアラボに限らず、誇大宣伝された研究や理想主義的な美辞麗句によって内実が覆い隠されたプロジェクトを検証する動きは、今後強まっていくかもしれない。

 またメディアラボの行く末自体も不透明だ。人身売買の被害者が、エプスタイン被告が所有する島において人工知能の大家マーヴィン・ミンスキー氏(2016年死去)と性行為をさせられたという告発がすでに報道されている。ミンスキー氏はメディアラボの共同創設者であり、研究機関のスタート時点から問題を抱えていたことが明らかになれば、その存続に影響が出てくる可能性もある。