被害者の会が集めた委任状数は約5900人分だという。総会員数は約2万人なので、守る会の会員も合わせると反対票は非常に多い。会社案が通るかは不透明だ。

 会社案が否決されれば破産手続きとなる可能性が高く、事実上、解体される。両会員組織は会社更生手続きへの移行も視野に入れるが「有力なスポンサーが確定していないと難しい」(倒産法務に詳しい弁護士)という。

 11月には、御殿場コースで男子プロツアー「三井住友VISA太平洋マスターズ」が開催される。同社のブランド価値を支える重要な大会だが、混乱が長引けば開催中止の可能性もある。早期の決着が求められ、ある従業員は「会社の再生計画案は愚案に映るだろうが、のんでほしい」と訴える。

 会社案を仕方なくのむか、会員組織の案に賭けてみるか──。会員は非常に難しい選択を迫られている。

(「週刊ダイヤモンド」編集部 野口達也)

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