徳力基彦氏(左)と光本勇介氏(右) 画像提供:Agenda note

目の前のアイテムが一瞬で現金に変わるアプリ「CASH」で話題を集めたBANK 代表取締役兼CEOの光本勇介氏に、アジャイルメディアネットワークの徳力基彦氏がインタビューする企画の後編です。広告代理店に勤めた経験を持つ光本氏が、どのようにマーケティングについて考えているのかを聞きました。(編集注:本記事は2019年2月15日にAgenda noteで掲載された記事の転載です。登場人物の肩書きや紹介するサービスの情報は当時の内容となります。)

ユーザーがCASHをシェアした理由

徳力 光本さんは以前、広告代理店に勤めておられましたよね。日本はマス広告がとても強い国なので、今でもネット企業ですらマス広告でビジネスを伸ばすことがベースになっている印象もあります。一方、インターネットは、広告予算がない企業でも、ユーザーのクチコミで話題が広がることがあるのが醍醐味だとも思っています。

 CASHはリリース初日にクチコミによって大きく拡散したことからも、光本さんはどちらかと言うとインターネットのスキームでビジネスを考えている人だと思いますが、大企業の担当者の中には広告だけに頼り、「広告が効かなくなった」と嘆いている人もまだいるようです。

 しかし今の時代は製品がすばらしければ、広告に頼らなくてもCASHのように話題になったり、予算がなくても映画『カメラを止めるな!』のように大ヒットしたりすることも不可能ではありません。

 時代が変わり、広告以外にもたくさんの手段がある中で、企業のマーケターはどのようにマインドチェンジしていくべきだと思われますか。

光本 今パッと思いついたことをお話しさせていただくと、世の中の消費者の価値観が変化しているにもかかわらず、多くの人は消費者を理解する努力をしていないのではないかと思います。リサーチ結果を見て、「今の若い子はこうだよね」と知ったつもりになっているんです。

 現代はソーシャルメディアを通じた情報拡散やコミュニケーションを通じて様々なものが成立していますが、実のところソーシャルメディアを利用していない企業の担当者も多いですよね。