アップル
2月18日、東京株式市場を、前日の「GDPショック」に続き、「アップルショック」が襲った。写真はアップルのロゴ。マンハッタンで昨年10月撮影(2020年 ロイター/Mike Segar)

[東京 18日 ロイター] - 東京株式市場を、前日の「GDPショック」に続き、「アップルショック」が襲った。米アップルが1―3月期の売上高について会社予想に届かない見通しと発表。半導体や電子部品など日本株の上昇を主導してきた「ドライバー」をへし折る形となり、調整ムードを色濃くしている。

 アップルは17日、新型コロナウイルス流行が中国での同社製品の生産と需要の両方に影響を与えているため、1─3月期の売上高が会社予想に届かない見通しと発表した。中国での生産拠点がフル稼働に達していないため、スマートフォン「iPhone」の供給が「一時的に制約を受ける」見通しとし「iPhoneの供給制約が、世界中で売上高に一時的に影響する」との見方を示した。

 これを受けて、18日の東京株式市場では、TDK、村田製作所、東京エレクトロンなど電子部品株や半導体関連株が急落。昨年後半以降、日本株の上昇は5G関連など将来性が高いグループがリードしてきたが、その主力である「アップル経済圏」とも言われる銘柄群が総崩れとなった。

「いつでも利益確定売りできる株価水準にあったため、外国人投資家が売り急いだ可能性がある。これらは日本株上昇のドライバーであり、上値を試すのが難しくなった」と、三菱UFJモルガンスタンレー証券・チーフ投資ストラテジストの藤戸則広氏は指摘する。

 株式市場では、悪材料が具体化した場合「知ったらしまい」という相場格言にあるように、「悪材料出尽くし」や「アク抜け」として反転するケースが多い。