CureApp代表取締役社長で医師の佐竹晃太氏 Photo by Katsuhiro Honda
CureApp代表取締役社長で医師の佐竹晃太氏 Photo by Katsuhiro Honda

医師が薬ではなく、アプリを処方する時代が近づいている。2022年には市場規模3000億円超と予想されるヘルスケア領域。2014年に改正薬事法(医薬品医療機器等法)が施行され、医療機器に単体プログラム、つまりソフトウェアが追加された。法改正を追い風に、存在感を日に日に高めているのが医療スタートアップのCureApp(キュア・アップ)だ。これまでニコチン依存症治療用アプリを開発してきた同社は、1月末に高血圧治療用アプリの治験を開始した。治験段階では米国企業を凌駕する同社代表・佐竹氏に話を聞いた。(フリーランスライター 本多カツヒロ)

医師が始めた「治療アプリ」開発スタートアップ

 医師がアプリを処方する――そんな絵に描いたような未来がもうすぐ日本でも実現する可能性が高い。CureApp(キュア・アップ)は、1月31日に記者会見を開き、自治医科大学内科学講座循環器内科部門の狩尾七臣教授らと共同開発した高血圧への治療用アプリの治験を開始したことを明らかにした。今回の結果次第で、薬事申請が承認され、保険適用となれば、医師がまだ降圧薬を服用していない患者に対しアプリを処方する時代がやってくる。

 キュア・アップは代表取締役社長で医師の佐竹晃太氏と、医師でエンジニアも兼ねる取締役CDO(Chief Development Officer)の鈴木晋氏が2014年に設立した。これまで、第一生命保険、森トラストなどから、累積で約41億7000万円の資金を調達している。

 佐竹氏は、国内の総合病院で呼吸器内科医として勤務後、中国の中欧国際工商学院(CEIBS)でMBAを取得。その後、米国ジョンズ・ホプキンス大学公衆衛生大学院で公衆衛生学、中でも医療インフォマティクスを専攻した。医療インフォマティクスとは、ITやテクノロジーを臨床現場へ導入した際に起こる現象をアカデミックに評価する学問。佐竹氏は、米国留学中に糖尿病に特化した処方用の治療用アプリで、FDAの承認を受けたWelldocの「BlueStar」に関する論文を読み感銘を受け、帰国後同社を創業した。