新型肺炎懸念で新調整局面に、底入れは日柄が目安
2月25日、新型コロナウイルスの感染が世界的に広がったことで、株式市場は新たな調整局面を迎えた。写真は24日、渋谷から新国立競技場方面を撮影(2020年 ロイター/Athit Perawongmetha)

[東京 25日 ロイター] - 新型コロナウイルスの感染が世界的に広がったことで、株式市場は新たな調整局面を迎えた。新型ウイルスの感染拡大をめぐる情勢が不透明感を増してきたため、株価が底入れする契機は、どれだけ下げたという値幅ではなく、新型ウイルスの収束がいつになるかという日柄がポイントになるとの見方が出ている。

 25日の東京株式市場は、日経平均が一時1000円を超す下げとなる全面安商状。1000円安は、米中対立の深刻化が懸念された2018年12月25日以来。新型コロナウイルスの感染者が中国本土外で急増し、世界的な大流行(パンデミック)への不安が高まったことから、世界経済への影響を巡る懸念が拡大、そこから生じたリスクオフの流れが日本株でも顕著となっている。

 前日の米国株式市場では、ダウ工業株30種が史上3回目となる1000ドルを超える下げとなったが、これについて、みずほ証券・シニアテクニカルアナリストの三浦豊氏は「米国でも経済指標で新型ウイルスの影響を受けるものが目立ち始め、楽観的な見方が支配していた様子さえ感じられた米国のマーケット関係者が、ここにきて『我に返った』という感じになった」と指摘する。

 これまで強気ムードが支配していた株式市場では、悪材料に目をつむるようなところもあったが、新型ウイルスの展開が見通せなくなったことで「米中対立で底入れの時期が明確に探れなかった昨年の相場環境と似た状況になってきた」(国内証券)とされる。そうなると「新型ウイルスに限らず、悪材料に反応しやすい地合いになる」(三浦氏)という。