『月刊総務』の豊田健一編集長と、ミクシィの柳本修平役員との対談を実施。コロナ禍以降を見据えた新しい働き方として週3回までのリモートワークが可能な「マーブルワークスタイル」を導入したミクシィを事例に「リモートワーク下で会社への帰属意識をどう育てるか？」「これからのオフィスの姿」「今、経営者と人事・総務部が持つべき視点」「社内制度を形骸化させないコツ」について考えます。（『月刊総務』編集長 豊田健一、ミクシィ執行役員 柳本修平、執筆協力／前田沙穂）
リモート下で
会社への帰属意識をどう育てるか？
――『月刊総務』編集長・豊田健一（以下、豊田） 今回は「コロナによってガラッと変わった人々の働き方に会社はどう向き合うか？」を考える企画なのですが、それならミクシィさんに話を聞いてみたい！と思っていました。よろしくお願いいたします。
――ミクシィ執行役員・柳本修平（以下、柳本） よろしくお願いいたします。
豊田 コロナ禍でオフィスや働き方を取り巻く環境が大きく変わりましたが、その中で、会社と社員の関係性も変わってきているように感じます。
豊田健一（写真左）／1989年、早稲田大学政治経済学部卒業。リクルート、魚力などを経て、現在、株式会社月刊総務代表取締役、『月刊総務』編集長。FOSC副代表理事やAll About「総務人事・社内コミュニケーションガイド」も務める。柳本修平／株式会社NTTドコモを経て、2008年5月株式会社ミクシィに入社。SNS mixiのサービス企画、経営企画、アドテクスタジオなどを経験。2016年7月XFLAGスタジオ本部 人事戦略室の室長に就任。2018年4月、執行役員人事領域担当。2020年4月 執行役員 人事本部長就任（現在）。
柳本 これだけ働き方の環境が変わったのだから、「組織とは何だっけ」っていうことも考え直す必要がありますよね。その上で、「会社への帰属意識をどのように醸成していくか」が課題です。やはり、リアルの場があったほうが帰属意識が持ちやすいはずなので。
少なくともGoogleさんとか、分散型ワークスタイルの会社さんってリモートワーク強いんだろうなって思う一方で、「グーグラー」っていう言葉があるくらい、Googleの社員とはこうだ、みたいな意識を強く持たせているわけじゃないですか。そういうのが何もなかったら本当に業務委託集団みたいなっちゃいますよね。
