マンションの資産価値は
7つの法則で決まる
私よりも上の年代の人（現在60～70代の人たち）が現役世代のときに家を郊外に購入して、毎日往復2～3時間の通勤をしている姿は痛ましいほどだった。その際、自宅が通勤や生活の足かせになるのは、絶対にあってはならないと思った。そこで新築から中古まで同じ物件の取引量が多いマンションで、資産価値の値下がり率を計算してみたら、「7つの法則」があることが分かった。その内容を『マンションは10年で買い替えなさい』にまとめて発刊しており、ベストセラーにもなったので、興味のある方は参照されたい。
7つの法則は以下を指す。
法則1 変動する相場で賢い時期に買う
法則2 単価の高い都心エリアは底堅い
法則3 駅へのアクセスはいいに限る
法則4 大規模マンションは得をする
法則5 タワーはランドマーク性に価値がある
法則6 専有面積は小さいほど損をする
法則7 適正価格以下で購入する
法則1はタイミングの問題で今は当面値上がりが想定される。なぜなら、金融緩和が2023年の黒田日銀総裁の任期まで続く可能性が非常に高いからだ。金融緩和されると、担保の取れる不動産に銀行は潤沢に貸し込む。2023年に仕込んだ値上がりした土地は2025年に新築マンションとなって出てくるので、今から4年はマンションが値上がりする確率はかなり高い。
法則2と3は立地の話だ。この中でも法則2は最も資産性に影響する。非常に簡単に言うと、港区の山手線の内側にマンションを購入したら、価格が落ちることはないというほど、固い法則だ。
法則4は総戸数が多くて、法則5は高さが目立つタワーで、法則6はファミリータイプを買えばなおいいということだ。あとは法則7で、適正価格以下で買えばリスクは全部回避したことになる。新築も中古もその適正価格は物件ごとに無料会員制サイト「住まいサーフィン」の中で開示している。「住まいサーフィン」は住み替えを実現するための具体的な方法を提示している。だからこそ、誰もが運やタイミングに左右されずに再現できるのだ。
