この実力主義の企業社会で
なぜ「学歴病」はなくならないのか?

大企業に今なお根を張る<br />「学歴病おじさん社員」の量産システム中高年になるまで社員の選別が行われない大手企業には、「学歴病」が生まれる下地が根強く残っている(写真はイメージです)

 日本の企業社会に「学歴病」がいまだ根強く存在する背景には、いったい何があるのか。今回は、筆者が過去の一時期に接した「学歴病」にかかった中高年社員の姿と、日本的経営の特徴を交えながら、その正体をさらに深く考察したい。

 はじめに、人事コンサルタントとして30年ほどのキャリアを持つ林明文氏(コンサルティング会社・トランスラクチャ代表取締役)は、これから本稿で筆者が取り上げる「学歴病の中高年社員」について語ったところ、こんな感想をくれた。

「まじめに人事を考える身からすると、やり切れない話です。皮肉るわけではありませんが、今の日本では、このような人たちは恵まれた会社員です。中小・ベンチャー企業に、こんな中高年を雇う経営的な余裕はありません。

 東京五輪の2020年までは、日本の経済はなんとかなるのかもしれません。それ以降は、想像できないほどに厳しい時代になります。本来は、このような社員への対応を含め、人事の改革は急いで進めるべきなのですが、それが十分にはできていないのです」

 人事コンサルタントにここまで手厳しく評価される「学歴病の中高年社員」とは、どんな人々なのか。彼らは皆、ある大手企業に勤めていた。その会社の名前は、ここでは「N社」としておこう。2000~2006年前後、N社は注目を浴びる存在だった。

 かねてから、様々な内紛を抱えていた。労働組合は、連合・全労連・全労協などに加盟する労組がいくつもある。それらの中での争いも絶えない。役員や管理職による使途不明金や、部下へのいじめ、パワハラ、セクハラなどの不祥事も取り沙汰されていた。2000~2006年にかけてその世論が爆発した大きな理由の1つが、トップ(会長)の記者会見などにおける挑戦的な言動だった。メディアは一斉に会長への批判を繰り返した。厳しい世論の中、会長は退陣に追い込まれた。

 筆者は、N社の内紛を記事にしようとした。通常、企業の取材は、広報部(課)に交渉する。しかし、内紛を記事にする場合は、広報は取材を受けない。筆者がN社の広報に連絡をしても、断わりを受けた。

 そこで、N社の社員が出入りするスナックに通うようにした。「この店に、N社に勤務する中高年の社員が連日押しかけ、盛んに学歴の話をしている」と、N社に出入りする大手タクシーの運転手たちから聞いたためである(ちなみに、このスナックのエピソードは、これまで筆者の複数の連載で紹介したことがある)。

 店は、とある雑居ビルの5階にあった。薄暗い部屋の奥にあるソファからは、N社のそびえ立つ本社ビルが見えた。店には、数年間で20回近く通った。午後8時~11時までは、1日平均15人前後の客がいる。平均年齢は、40代前半から後半。多くは、男性である。確かに、そのほとんどがN社の中高年で「傷」を持った人たちだった。