ベストセラー『コア・コンピタンス経営』（日本経済新聞出版社）の共著者であるゲイリー・ハメルは、戦略やイノベーションの研究家として世界的な評価を得ている。21世紀に入ってから、彼の問題意識は「マネジメントイノベーション」に大きく傾いており、『ウォール・ストリート・ジャーナル』『ハーバード・ビジネス・レビュー』などの紙誌、ダボス会議やTEDなどのセミナーでは、もっぱら「未来の経営」「マネジメント2.0」について持論を披露している。今回のインタビューでは、彼が主宰するマネジメントラボの最新調査を踏まえながら、組織の官僚制を可能な限り縮小し、従業員一人ひとりのポテンシャルを引き出すことの重要性とインパクトについて考える。（コンサルティング編集部 岩崎卓也、音なぎ省一郎）
ゲイリー・ハメルとは、いったい何者なのか？
1990年、ゲイリー・ハメルとコイムバトーレ K.プラハラードは、「コア・コンピタンス」（組織の中核的能力）というコンセプトを発表し、戦略における組織能力の重要性を再認識させた（＊1）。2人はさらに調査を重ね、96年に上梓したのが、日本でもベストセラーとなった『コア・コンピタンス経営』（日本経済新聞出版社）である。
ゲイリー・ハメルロンドン・ビジネススクール客員教授。シリコンバレーにある非営利研究機関マネジメントラボの創設者兼ディレクター。『ウォール・ストリート・ジャーナル』紙より「世界で最も影響力のあるビジネス思想家」に選ばれ、『フォーチュン』誌からは「事業戦略に関する世界屈指の専門家」と称される。コイムバトーレ K.プラハラードとの共著『コア・コンピタンス経営』（日本経済新聞社、1995年）は世界的ベストセラーとなる。その後はイノベーションをテーマに『リーディング・ザ・レボリューション』（日本経済新聞社、2001年）、『経営の未来』（日本経済新聞出版社、2008年）、『経営は何をすべきか』（ダイヤモンド社、2013年）などを発表し、いずれも25カ国語に翻訳されている。
簡単におさらいしておくと、コア・コンピタンスは、ある組織の比較優位の源泉となっている、「バリューチェーン上の特定プロセスにおける技術とスキルの組み合わせ」と定義できる。
類似する概念に「ケイパビリティ」（組織の実現能力）があるが、その提唱者であるボストンコンサルティンググループのジョージ・ストーク2世とフィリップ・エバンスによれば、「バリューチェーン上の複数プロセス、あるいはバリューチェーン全体にわたる組織的な実行・実現能力」と定義される（＊2）。
さて、今回インタビューを試みたゲイリー・ハメルとは、いったい何者なのか。
これまで7冊の書籍（共著含む）を発表し、先の『コア・コンピタンス経営』に加え、『リーディング・レボリューション』『経営の未来』（いずれも日本経済新聞出版社）、『経営は何をすべきか』（ダイヤモンド社）の4冊はいずれも25カ国語に翻訳されている。
戦略やイノベーションの研究家として世界的な評価を得ているが、一方で実学の徒として、さまざまなグローバル企業とイノベーションプロジェクトを実践してきた。以下に、その一部を紹介しよう。
●世界的なエネルギー企業のために、世界初の「社内アイデア市場」を構築
●クラウドソーシングをいち早く活用して、ヨーロッパの大手ハイテク企業の戦略転換を支援
●世界的に知られるファッションブランドのために、知識やアイデア、価値観を共有し、イノベーションを創発させるオンラインプラットフォームを設計・構築
●成熟企業のために、脱コモディティ化と成長を加速させるイノベーションプラットフォームを開発
●人事機能を改革するために、全世界1700人以上のシニアマネジャーがオンラインで協働し、アイデアを競い合うハッカソン（ハックとマラソンを組み合わせた米国IT業界で生まれた造語で、広義のコンテスト）を企画
●旧態依然としていた大手韓国企業の経営システムを抜本的に改革
＊1 1990年に発表された論文はGary Hamel and C. K. Prahalad, “The Core Competence of the Corporation,” Harvard Business Review, May-June 1990. 1996年に上梓された書籍がCompeting for the Future, Harvard Business School Press, 1996.
＊2 コア・コンピタンスとケイパビリティの相違については、George Stalk, Philip Evans, and Lawrence E. Shulman, “Competing on Capabilities: The New Rules of Corporate Strategy,” Harvard Business Review, March–April 1992.を参照。
