早稲田大学の入試改革により、従前の「私大文系」は大きな変化を余儀なくされる。定員厳格化の荒波で合格者数が大幅に減少する中、有名大学付属校人気が続く。2019年入試はどうなるのだろうか。
森上教育研究所代表森上展安 (もりがみ・のぶやす)
森上教育研究所代表。1953年岡山県生まれ。早稲田大学法学部卒業後、東京第一法律事務所勤務を経て都内で学習塾を経営後、88年から現職。中学受験生の父母対象に「わが子が伸びる親の『技』（スキル）研究会」（oya-skill.com）セミナーをほぼ毎週主催。著書に『10歳の選択 中学受験の教育論』『中学受験 入りやすくてお得な学校』（ダイヤモンド社）。
今、中学受験は第3次ブームというべき高揚を迎えようとしているかに思える。
それというのも、首都圏とりわけ中学受験人口を最も多く抱える東京の小学6年生人口が2019年に急伸するからだが、実はこれにもう1つの大きなプッシュ要因が5月末に加わった。
それは、早稲田大学の全学部、まずは政治経済、国際教養、スポーツ科学の3学部が21年度募集（20年入試）から共通テストと英語外部試験利用（さらに政経学部では独自に英語と国語のテストを課す）を公表したからだ。
本誌発売時点では既に他大学が公表に踏み切っている可能性もあるが、少なくとも早稲田文系のトップ（政経学部）の入試が共通テストの活用によって数学を必修とする入試になることが大きい。
こうなると従来のような数学抜きの、いわゆる「私大文系」路線は成立しなくなる。早大の政経学部について言えば、この21年度募集から現状定員450人のところを定員300人までに絞り込む方向という。それでも東大文系との併願を考えれば、2次に数学がない分だけいわゆる従来の文系志向受験者には救いがある選抜方法といえる。
私立大を左右する早稲田大の入試改革
恐らくこの早大方式（いまだ文系の難関学部の法学部、あるいは商学部の公表はない時点だが）は全私大の入試を牽引することになるだろうから、今後相次いで公表される他の有名私大のモデルとなることになるだろう。
