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企業によるデジタルメディアの事業貢献度を金額に換算して導き出す「ウェブサイト価値ランキング」。このウェブサイト価値は、売上価値と情報価値の二つから成る。とりわけ情報価値には、企業のＣＸ（顧客体験）視点での取り組みの成果が如実に表れている。特集「ウェブサイト価値ランキング2019」（全5回）の#2では、最新の2019年版「情報価値ランキング」ベスト50社を紹介する。（トライベック・ブランド戦略研究所・後藤 洋、平井郷子／ライター・高橋 学／ダイヤモンド編集部・笠原里穂）
1位はサントリー、キリンも躍進
「情報価値」の鍵は顧客目線
ウェブサイト価値を構成する売上価値と情報価値のうち、売上価値の上位企業は特集#1「ウェブサイト価値総合ランキング【全242社】3位トヨタ、2位JAL…」で紹介した総合上位と顔触れが似ている。そのため、今回は情報価値について詳しく見ていくことにしよう。
情報価値とは、推定閲覧者数に基づく「閲覧価値」と会員登録やキャンペーン応募、資料請求などに基づく「行動価値」の合算値だ。
企業・ブランドウェブサイトやSNS、アプリを通じて消費者に動機づけをし、行動に導く。デジタルメディア全般がビジネスのチャネルとして機能しているのか、その価値を指標化したものだ。
この情報価値で438億円とトップだったのが、サントリー。昨年と比べると情報価値自体はやや下がったものの、依然として高い数値を示している。また、昨年の7位から順位を上げたのが、4位のキリンだ。キリンの企業ウェブサイトを見ると、「エンタメ・レシピ」といった消費者にとって有益な情報が特に充実していることが分かる。
注目すべきは、「CSV活動」のカテゴリーだ。圧倒的なコンテンツ量だが、どれもが消費者に分かりやすく解説されており、企業姿勢が垣間見える内容となっている。こうした消費者目線重視のこだわりこそが、企業価値向上につながっていると考えられる。
情報価値の高い企業は、消費者の今を捉え、その疑問や不安に的確に応えるとともに、消費者の期待を超えるサービスやコンテンツを提供している。まさに“CX（顧客体験）強化”を軸に、消費者ニーズに対して、どのような工夫をすべきかが考えられた取り組みである。
それでは、情報価値ランキングのベスト50をご覧いただき、どういった企業がそうした取り組みに成功しているのかを確かめてほしい。
