リーマンショックを超える「大失業時代」がやって来る――。労働市場の問題に精通する日本総研の山田久副理事長は、コロナ禍の影響が雇用に跳ね返るのはこれからだと警鐘を鳴らす。山田氏が分かりやすく解説する全3回の動画特集「コロナ禍で大失業時代はやって来るのか」。第2回は、コロナショック後に雇用を再生するためには、どんな政策が必要かを考えよう。雇用を維持するための対策には限界がある。コロナ危機下の特有の状況における「新しい働き方の仕組み」づくりが必要だ。
山田久氏
日本総合研究所 副理事長。1987年京都大学経済学部卒業、2003年法政大学大学院修士課程（経済学）修了。15年京都大学博士（経済学）。住友銀行（現三井住友銀行）、日本経済研究センター出向などを経て93年より日本総合研究所調査部出向。同経済研究センター所長、マクロ経済研究センター所長、ビジネス戦略研究センター所長などを経て11年より調査部長／チーフエコノミスト。17年理事、19年より現職。専門はマクロ経済分析、経済政策、労働経済。著書に『北欧モデル 何が政策イノベーションを生み出すのか』（共著）『市場主義3.0』『デフレ反転の成長戦略「値下げ・賃下げの罠」からどう脱却するか』『賃金デフレ』『デフレ反転の成長戦略』『失業なき雇用流動化』『同一労働同一賃金の衝撃』『賃上げ立国論』など
日本総合研究所 副理事長。1987年京都大学経済学部卒業、2003年法政大学大学院修士課程（経済学）修了。15年京都大学博士（経済学）。住友銀行（現三井住友銀行）、日本経済研究センター出向などを経て93年より日本総合研究所調査部出向。同経済研究センター所長、マクロ経済研究センター所長、ビジネス戦略研究センター所長などを経て11年より調査部長／チーフエコノミスト。17年理事、19年より現職。専門はマクロ経済分析、経済政策、労働経済。著書に『北欧モデル 何が政策イノベーションを生み出すのか』（共著）『市場主義3.0』『デフレ反転の成長戦略「値下げ・賃下げの罠」からどう脱却するか』『賃金デフレ』『デフレ反転の成長戦略』『失業なき雇用流動化』『同一労働同一賃金の衝撃』『賃上げ立国論』など
