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2021年、上場企業が関わるM&Aはここ数年の低迷からの持ち直しが鮮明となり、取引金額100億円を超えるM&Aの件数は、2016年以来の高水準となった。海外案件の回復が寄与している。取引金額「1000億～1兆円未満」は昨年比で倍増し、20件に迫る。TOB（株式公開買い付け）は全体の3割を占める。（M&A Online編集部）
海外案件の回復が顕著
取引金額が1兆円を超えるメガ級のM&Aは過去10年でも10件ほどに過ぎず、いわば別格。1000億円以上でも年間10〜20件前後と限られ、横綱クラスといえる。100億円以上であれば、大関・関脇の資格は申し分ない。
2021年のM&A件数は877件で、2008年の870件を上回り、同年秋に起きたリーマンショック後の最多を記録した。このうち金額が100億円以上の取引は74件を数え、2020年の51件から大きく持ち直すとともに、2016年（87件）以来の高水準となった。
その要因は海外案件の回復だ。100億円以上の海外案件をみると、2020年は31件だったのに対し、2021年は45件に達し、このうち25件が金額上位30に入っている。金額の張ることが多い海外案件だが、2020年は新型コロナの影響が広がる中、外国とのビジネス往来が行えず、商談が一時的にストップしたことなどから、大幅な落ち込みを余儀なくされた。
2021年の全74件を金額帯でみると、100億～1000億円未満が55件（2020年は39件）、1000億～1兆円未満が18件（同9件）、1兆円以上が1件（同3件）。金額帯ごとに厚みを増していることが分かる。唯一の1兆円超えは日立製作所で、米国の新興IT企業であるグローバルロジックを約1兆400億円で傘下に収めた。
