「このまま」今の仕事を続けても大丈夫なのか? あるいは「副業」をしたほうがいいのか? それとも「起業」か、「転職」をすべきなのか? このように感じたとしたら、それは皆さんの考えが正しい。なぜなら、今感じているお金に対する不安は、現実のものとして近づいているからです。無収入となる65歳から70歳、もしくは75歳までの空白期間を、自己責任で穴埋めしなければならなくなる未来が、相次ぐ法改正でほぼ確定しました。
そんな人生最大の危機がいずれ訪れますが、解決策が1つだけあります。それはいますぐ、「稼ぎ口」を2つにすること。稼ぎ口を2つにすれば、年収が増えて、節税もでき、お金が貯まるからです。新刊『40代からは「稼ぎ口」を2つにしなさい 年収アップと自由が手に入る働き方』では、余すことなく珠玉のメソッドを公開しています。受講者は6000人に及び、その9割が成功。さぁ、新しい働き方を手に入れましょう!

【サラリーマン副業】絶対にやってはいけない副業3選Photo: Adobe Stock

やってはいけないビジネスカテゴリ

「【サラリーマン副業】3つのビジネス以外はやらなくていい」の回に多くの関心を寄せていただきました。では、やってはいけないビジネスが何か、気になりますよね。

「稼げるライフワーク」からビジネスを視ると、「物販ビジネス」「賃貸ビジネス」「情報ビジネス」「超高難度のビジネス」「ハイリスクビジネス」「労働集約型ビジネス」の6つのカテゴリが存在します。このうち、後ろの3つが「やってはいけないビジネスカテゴリ」です。

【サラリーマン副業】絶対にやってはいけない副業3選

やってはいけない「超高難度のビジネス」

 医者や弁護士のような難関資格が必要な士業、ベンチャーやスタートアップの創業が、その典型例です。プロスポーツ選手や棋士なども同様です。いずれも社会的ステータスが高く、成功すれば高収入を得られます。

 20代ならチャレンジする価値がありますが、40代以降の大人にはちょっと無理があります。

 士業やスタートアップと同じとまでは言いませんが、意外とハードルが高いのが、ラーメン屋などの飲食店経営です。料理が得意なだけでは、飲食店経営は務まらないからです。だから、その道のプロフェッショナルでない限り、失敗する人のほうが多い。飲食店関連も、消去法にて最初から除外されます。

やってはいけない「ハイリスクビジネス」

 超ハイリスク超ハイリターンのビジネスは、ある意味命がけです。肝っ玉が座っていて、並外れた図太さがなければやり遂げられない。内容によっては、「ライフワーク」というよりも、悪魔のささやきで満たされた「デビルワーク」にさえなりかねません。

 日本人に圧倒的に多いハイリスクビジネスは「株・FX・仮想通貨」ですが、やっている行動自体がそもそも正反対です。なぜなら、ほとんどの人はサービスを「買う側」に回って「株・FX・仮想通貨」を買っているからです。

 しかし、商売で儲かる人は通常は売主であって、買主ではありません。買主が儲かる商売なんて、古今東西、どこにも存在したことがありません。「株・FX・仮想通貨」の場合も同様で、サービスを提供する側は儲かりますが、利用者の9割は損します。

 だからもし、どうしても「株・FX・仮想通貨」で儲けたいのであれば、「売る側」に回って商品やサービスを提供してください。

「ネットワークビジネスは違う」と思われるかもしれませんが、ネットワークビジネスは今や、ポンジスキーム詐欺の温床です。ちなみにポンジスキームとは、運用益を配当金として支払うと偽ってお金を騙し取る詐欺です。実際には運用をせず、新しい出資者からの出資金を配当金として支払うので、途中で破綻します。天才詐欺師チャールズ・ポンジが発明したので、ポンジ・スキームと呼ばれています。儲かると信じきっている知人から善意で勧められた投資案件が詐欺案件だったという例を、私も山ほど見聞きしてきました。

 そもそも「ラクして儲かる」都合のいい話なんてありません。「ラクして儲かる」人は、あくまでも詐欺案件を「売る側」であって、「買う側」ではないのです。

やってはいけない「労働集約型ビジネス」

「労働集約型ビジネス」とは文字通り、労働力頼みのビジネスです。労働を英語で“labor(レイバー)”と言いますが、もともとは「奴隷の労働」という意味でした。

「奴隷の労働」なので最低限生きていけるレベルのお金(昔は作物)しかもらえません。頭を使わないので、誰にでもできますが、その代わりに体力をふんだんに使います。その時点ですでに、大人の私たちには不適格です。

 パートやアルバイトのような「雇われる仕事」もこの部類に入ります。「雇われる仕事」とはとどのつまり、ご主人さまである資本家や経営者から搾取される仕事です。体力勝負でなくても、搾取されるのであれば、稼ぐという意味では効率が悪い。厚生労働省の調査によると、副業している人の5割以上が「雇われる仕事」に携わっているとのこと(2018年厚生労働省労働基準局提出資料「副業・兼業の現状②」)。

 しかし、雇われた瞬間に“やらされ仕事”になりますから、そもそも「ライフワーク」とは呼べません。

 こうして、「超高難度のビジネス」「ハイリスクビジネス」「労働集約型ビジネス」を消去法で消し去ると、選択肢は一気に半分の約50ジャンルに絞られます。

*本記事は、『40代からは「稼ぎ口」を2つにしなさい 年収アップと自由が手に入る働き方』から一部抜粋し、再編集したものです。