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ウクライナ危機の勃発で原油価格が急騰する「第3次オイルショック」を迎えた。歴史を振り返れば、オイルショックは必ずといっていいほど、エネルギー構造の大転換を引き起こすターニングポイントになってきた。今回のオイルショックもエネルギーの大転換点となり得る。混沌としたときこそ、勝機を見いだして水面下でうごめくプレーヤーがいる。ウクライナ危機後に激変する「エネルギー大戦」の裏側に迫る。特集『熾烈なるエネルギー大戦』は、6月20日（月）から6月26日（日）までの全7回でお届けする。（ダイヤモンド編集部 堀内 亮）
＃1 6月20日（月）配信
【スクープ】三菱商事「洋上風力独走」阻止へ丸紅＆東京ガスが参戦！コンペ第2弾に“黒船”も食指
Photo by Ryo Horiuchi
政府の洋上風力発電プロジェクト第2弾コンペに、丸紅と東京ガスがタッグを組んで参戦する方針が、ダイヤモンド編集部の取材で分かった。圧倒的な価格破壊で第1弾コンペを総取りした三菱商事の独走を阻止しようと、各プレーヤーが第2弾コンペに向けて駆け引きを繰り広げている。そして激しい駆け引きの水面下でうごめく黒船の正体とは――。
＃2 6月21日（火）配信
洋上風力「外資系」の中枢は元三菱商事だらけ！実名リストが浮き彫りにする人材裏事情
Photo:Martin Barraud/gettyimages
2030年までに原子力発電所約10基分もの洋上風力発電プロジェクトの立ち上げを目指す日本市場に、外資系企業が食指を動かしている。日本に拠点を構える主要な外資系の中枢にいる人材を探ると、実は三菱商事出身者が多いことが判明した。なぜ三菱商事出身者が外資系プレーヤーに集うのか。その裏事情に迫った。
＃3 6月22日（水）配信
新生・東電の下に東芝、日立、三菱重工が結集!?原発再稼働の次に待つ「原発超再編」構想
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政府は脱炭素社会の実現に向けた「クリーンエネルギー戦略」で、原子力を最大限活用する方針を打ち出した。とりわけ次世代原子炉を担う体制について、大手電力会社と原発プラントメーカーを集約する「原発超再編構想」が水面下で議論されている。
＃4 6月23日（木）配信
三菱商事・三井物産がLNG新規投資をためらう理由、その隙を突く「ライバル」とは？
Photo:Felix Cesare/gettyimages
脱炭素社会に移行するための「トランジションエネルギー」として注目が集まるLNG（液化天然ガス）。ウクライナ危機以降、世界で激しいLNG争奪戦が繰り広げられている。そんな中で、これまで世界のLNG市場をけん引してきた三菱商事と三井物産は、新規の上流投資に二の足を踏んでいる。その理由とは。
＃5 6月24日（金）配信
トヨタが抱く水素ビジネスの野望、水素ムラ有力者の川崎重工・岩谷産業に「逆襲の秘策」とは
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水素カー「ミライ」が鳴かず飛ばずの状態。トヨタ自動車は「水素ムラ」で存在感を示す川崎重工業や岩谷産業に比べて影が薄くなっていた。しかし、トヨタは世界的な水素バブルの急騰を再浮上のチャンスとみて、川重や岩谷のお株をも奪う秘策を繰り出した。
＃6 6月25日（土）配信
東京電力からトヨタ・三菱商事・NTTらへ、グリーンエネルギーで電力ビジネス主役交代の裏側
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パリ協定とウクライナ危機を経て、二酸化炭素を排出しない太陽光や風力といったグリーンエネルギーは、いよいよ電力ビジネスの主役へ躍り出た。その主導権は、東京電力ホールディングスをはじめとする大手電力会社から、三菱商事やNTT、アマゾンら新勢力に移りつつある。
＃7 6月26日（日）配信
東京電力社員が明かす柏崎刈羽原発の実態「震災10年で人材も技術も喪失」、遠のく再稼働
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東京電力ホールディングスが収益改善の柱として位置付けている柏崎刈羽原子力発電所の再稼働は、相次ぐ不祥事によって、その時期すら全く見通せていない。福島第一原発事故から10年以上を経て、「人材も技術も失われつつある」と東電現役社員が柏崎刈羽原発の実態について明かす。
Key Visual by Mari Suzuki, Kanako Onda
