ベストセラーとなり、名著『幼稚園では遅すぎる』著者でソニー創業者の井深大氏も絶賛した、久保田競+久保田カヨ子著『赤ちゃん教育』(1983年刊、その後絶版)。
あまりに貸出が多く本がボロボロになり、国会図書館からも消えた。
アマゾンマーケットプレイスでは、10,056円のプレミア価格がついた。
そんな“0歳からの伝説の育児バイブル”が、最新の脳科学データをアップデート&190点近いイラストも一新して完全リニューアル!
発売以来話題を呼んでいる本書は、Amazon.co.jpの「子育てジャンル」で常にベストセラーとなっている。
なぜ、お母さんだけでなく、お父さんにも『赤ちゃん教育』が支持されているのか?
脳科学の世界的権威である久保田競氏と『中居正広の金曜日のスマたちへ<金スマ>』(TBSテレビ系)で“脳科学おばあちゃん”と紹介された久保田カヨ子氏だが、クボタメソッドの原点はすべて『赤ちゃん教育――頭のいい子は歩くまでに決まる』にある。
今回は、「脳科学の権威」に、アメリカの科学誌に載った、きわめて興味深い実験結果の知られざるエピソードを語ってもらった。

アメリカの科学誌に出た
興味深い2つの実験

貧しい家の子は頭が悪くなる!?<br />科学誌「Science」に出た<br />知られざる2つの実験久保田 競
(Kisou Kubota)
1932年生まれ。医学博士、京都大学名誉教授。世界で最も権威がある脳の学会「米国神経科学会」で行った研究発表は日本人最多の100点以上にのぼり、現代日本において「脳、特に前頭前野の構造・機能」研究の権威。2011年、瑞宝中綬章受章。『ランニングと脳』『天才脳をつくる0歳教育』『あなたの脳が9割変わる!超「朝活」法』など著書多数。

 今回は、親の収入、教育と脳の関係についてご紹介しましょう。

 アメリカの科学週刊誌「Science」の2013年8月30日号に、「貧乏が認知機能を妨げる」2つの実験をした報告が出ています。

 実験1では、アメリカの大都市郊外のショッピングセンターにくるお客(平均年収7万ドル、年齢35歳、多くが女性)101人を年収で3群(金持ち群、中間群、貧乏群)に分け、自動車事故のような財政的トラブルが起こったシナリオ(4種類)を見せ、どう解決するかを答えさせました。

 そして、考えて答えているとき、脳の前頭前野がどう働いているか、をテストしたのです。

 すると、「貧乏群」でテストの成績が悪いという結果が出ました。

 一方、実験2は、インドでサトウキビ栽培をしている農民が、栽培収穫期には、収穫後に比べて借金をしたり多大な経済的困難をしている農村での調査でした。

 46農村の464人で、収穫期に、実験1で調べたのと同じ「前頭前野のテスト」を行ったところ、こちらも成績が悪かったのです。

貧しい家の子は頭が悪くなる!?<br />科学誌「Science」に出た<br />知られざる2つの実験久保田カヨ子
(Kayoko Kubota)
1932年、大阪生まれ。脳科学の権威である京都大学名誉教授・久保田競氏の妻で2人の息子の母。長男が一級建築士、次男が東京大学に合格。約30年前に、日本における伝統的な母子相伝の育児法を見直しながら、自身がアメリカ在住時と日本で実践してきた出産・育児経験をもとに、夫・競氏の脳科学理論に裏づけされた“0歳から働きかける”クボタメソッドを確立。テレビなどで「脳科学おばあちゃん」として有名。『カヨ子ばあちゃん73の言葉』『カヨ子ばあちゃんの男の子の育て方』『カヨ子ばあちゃんのうちの子さえ賢ければいいんです。』など著書多数。ズバッとした物言いのなかに、温かく頼りがいのあるアドバイスが好評。全国からの講演依頼もあとをたたない。

 つまり、貧乏な生活をしていると、前頭前野がうまく働かないことが、アメリカの科学誌で報告されたのです。

 貧乏人のほうがストレスを受けやすく、副腎皮質から分泌されるコルチゾールというストレスホルモンが多く前頭前野の働きが悪くなり、行動の失敗が多くなり、海馬の働きが悪くなって、記憶能力が下がりやすい傾向があるということです。

 ただ、このような研究はまだまだ少なく、貧乏になるとなぜ認知機能が妨げられるのか、科学的に確かなことは判明していません。

親の教育、家庭の収入と
子どもの大脳の表面積の関係

 貧乏な親に育てられると、子どもの脳の働きも当然悪くなると思われます。

「Nature Neuroscience」という脳科学の月刊誌の2015年5月号に、「親の教育、家庭の収入と子どもの大脳の表面積の関係」を調べた報告が出ています。

 これは、1099人(3~20歳までの子ども、青少年)のアメリカ人で調べた大規模な調査の報告です。

1.親の教育期間(年)が長くなるほど、子どもの大脳皮質表面積と海馬の容量が大きくなった。

 2.家庭の年収(5000ドルから30万ドル以上まで)が、増えるほど「指数関数的」に大脳皮質表面積が広くなった。

 3.子どもの前頭前野の実行機能と記憶の働きを調べるテスト(注意機能、ワーキングメモリー、絵を見て何であるかを言葉で答える、読書)を行ったところ、テストの成績がよいほど、大脳皮質表面積、容量が大きくなった。

※被験者には健全に育っている子どもが選ばれ、遺伝的な影響や人種差別が結果に影響しないように注意が払われている。