株式投資で儲ける方法&注目銘柄を大公開!

2018年に株式市場で盛り上がる「7大テーマ」とは?
大本命の「自動化・省力化」や、トヨタの“電動化”
発表で本格化する「EV」関連銘柄に先回り投資を!

2018年1月21日公開(2022年3月29日更新)
ザイ編集部
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自動化、省力化、EV、自動運転……2018年の銘柄選びで注目したい7つのテーマを紹介!

ダイヤモンド・ザイでは、「1年で50%超上がる株」が続出する人気企画「最強 日本株番付」がパワーアップして登場! 精鋭アナリスト30人に徹底取材して「5万円株」番付や「高配当株」番付、「新興株」番付など注目の7大番付を決定し、最強の103銘柄を大公開している。

今回はその中から、2018年の日本株で狙うべき「7大テーマ」について、抜粋して紹介しよう!

「自動化、省力化」関連が、今後の相場の主役に

 2018年の銘柄選びで注目すべき重要テーマを、プロのアナリスト30人に挙げてもらった。アナリストからの注目度が高かった順に、上位7つのテーマについて解説したのが以下の表だ。

 2018年に「買い」の7大テーマ
(1)「自動化、省力化」
 AI・ロボットとIoTの活用が利益を稼ぎ出す重要な手段に!
 アナリスト30人中18人が挙げた、2018年最大のテーマ。背景にあるのは、人手不足だけではない。世界の企業の間で、より少ない労力でより多くの利益を稼ぎ出す、生産性向上の競争が始まっているからだ。原動力となるのがAIやロボット、IoT。これらは今後、勝ち残るために“必要な道具”となる。関連銘柄にもたらす需要は莫大だ。
(2)「EV、自動運転」
 電池の進化でEV普及が加速! 自動運転も本格的な実用化へ
 世界的なEV化の流れが加速。性能向上のカギを握る電池の開発競争も激化している。「市場規模拡大で一気に儲かる分野となり、素材メーカーなどが多数参入してしのぎを削っている」(ファイナンシャルリサーチの野尻美江子さん)ため、急速な発展が見込まれる。自動運転は、AIが主体となって走行する「レベル3」が実用段階に入る。
(3)「新型消費」
 お金の使い方の大変化を捉えた企業が勝ち組に!
 消費低迷の中で、「スタートトゥデイ(3092)」や「RIZAPグループ(2928)」のような、一部のネット通販や健康・美容関連、外食などの銘柄が急成長。背景には消費者の価値観や行動の変化がある。「モノ消費」より「コト消費」、節約志向の一方で好きなものにはお金を使う「メリハリ消費」などだ。インバウンド需要復活も注目。これも従来と違う「体験型」に変化。
(4)「働き方改革」
 人手不足がいよいよ深刻に! 仕事の効率化も待ったなし
 少子高齢化の進行で、人手不足が死活問題に。人材派遣や人材紹介の銘柄は、2018年さらに勢いを増すだろう。仕事を効率化して労働時間を短縮する「働き方改革」もお題目ではなくなる。業務効率のアップにつながるソフトやシステムは需要拡大が必至だ。余暇の拡大はテーマ(3)の「新型消費」にも追い風。
(5)「サイバー防衛」
 情報セキュリティが必須の課題に!
 IoTの普及によりすべてのモノがネットでつながれば、サイバー攻撃のリスクも格段に増す。工場や自動車、家電が“乗っ取られる”危険から守るため、対策技術とサービスを提供する企業は、需要増が確実だ。
(6)「仮想通貨」
 ビットコインなどが一層注目される
 新たな取引所開設や、米国での先物上場などの話題もあり、ビットコインへの関心は衰えない。実際の決済手段としての利用も広がり、関連銘柄の人気が続く。
(7)「資源価格」
 原油や金属の価格上昇が続く
 世界的な好景気を背景に、原油価格が低迷を脱却して緩やかに回復。連動して他の資源も上昇が継続。割安で放置された商社や資源関連株には強い追い風だ。

 これら各テーマは、すでに見慣れた言葉かもしれない。だが、2018年の今は、持つ意味が異なる。

2018年に「買い」の7大テーマとは?

 AI(人工知能)やロボット、IoT(モノのインターネット)は、夢の将来技術ではなく、すでに多くの企業にとって不可欠な道具となりつつある。これらを活用したテーマ(1)の「自動化、省力化」が、「工場、製造業を大変貌させる」(マーケットアナリストの鈴木一之さん)。「第4次産業革命」と呼ばれる波が、本格到来する年となるだろう。

 テーマ(2)の「EV、自動運転」という自動車革命も着々と進行中だ。EVで出遅れていた日本車メーカーも本腰を入れ始めた。特に「『トヨタ自動車(7203)』が2025年までに全車種で電動化すると発表したインパクトは相当大きい」(フィスコの村瀬智一さん)。自動運転は本格的な実用化段階に突入。AIやIoTはここでも核になる。

 こうした技術革新すべての土台となっている、半導体関連も引き続き見逃せない。

「新型消費」は一時的なものではない、息の長いテーマに!

 テーマ(3)の「新型消費」は、社会変化の表れで、単純なブームではない。これに対応できるか否かで、内需銘柄は明暗が分かれるだろう。

有効求人倍率(高いほど人手不足)はバブル期を超え、1974年以来の水準に。有効求人倍率はバブル期を超え、1974年以来の水準に。出典=厚生労働省
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 人手不足も、いよいよのっぴきならない状況に。テーマ(4)の「働き方改革」は、テーマ(1)の「自動化、省力化」=生産性革命とともに安倍政権の重要政策でもあり、取り組みが加速するはずだ。

 その他、テーマ(5)の「サイバー防衛」やテーマ(6)の「仮想通貨」、テーマ(7)の「資源価格上昇」なども外せないテーマだ。

 2018年の銘柄選びでは、ぜひこれらを意識してほしい。

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