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2012年7月5日 フィスコ

ソフトバンクやコマツなど

<9984>  ソフトバンク  2860  -119
軟調。SMBC日興のテクニカル分析などもネガティブ視される格好に。強気相場入
りの様相強まるが、短期的には一旦調整に転じる公算としている。一本調子の上昇を
続け、2995円で当面の上値のフシである2980円処に到達。今後は、2995円か3060円処
まででいったん頭打ちとなり、200-280円幅程度の調整が生じる可能性があろうと。
<6674>  GSユアサ  364  -15
売り優勢。ゴールドマン・サックス(GS)が投資判断「売り」継続で、コンビクショ
ン・リストに新規採用としていることが売り材料に。目標株価も310円から280円に引
き下げているようだ。電気自動車の販売は予想以上に低迷しており、同社の車載用リ
チウムイオン電池は低稼働・大幅赤字が続く可能性が高いと指摘。一方、GSでは電
池業界において、パナソニック<6752>の買いを強調するとしている。

<6301>  コマツ  1968  +66
強い動きが目立つ。クレディ・スイス(CS)のレポートが話題となっているようだ。
CSでは「ニュートラル」の投資判断を継続しているが、3月以降のCRBと株価の
極めて高い相関関係を見る限り、足元のCRB指数急上昇を受けて、目先2100円程度
までリバウンドする期待は高まったと指摘している。なお、第1四半期は2割近い営業
減益を予想しているが、株価には織り込み済みとしている。

<7731>  ニコン  2539  +35
しっかり。大和が投資判断を「3」から「2」に格上げ、目標株価は2780円としてい
る。デジタル一眼レフが原動力となって、第1四半期業績は想定を上回ると予想して
いる。第1四半期営業利益は275億円前後で着地と推定、上半期の会社予想350億円に
対する進捗率は80%近くに達する見通しと。本日数少ない格上げ銘柄でもあり、関心
が向かう形にも。

<8002>  丸紅  547  0
相対的に底堅い動き。穀物の国際価格が急伸と報じられている。同社は総合商社のな
かでも相対的に穀物などの取扱が多いとされており、市況上昇によるメリットが大き
いとの見方に。本日のラジオNIKKEIでも取り上げられているようだ。なお、昨
日は全般的に買われた総合商社だが、本日は非鉄市況の軟化もあって小動きに。

<8251>  パルコ  947  -25
反落。前日は、引け間際にJフロント<3086>のTOB報道が伝わり急伸している。T
OB価格とされた1100円に鞘寄せする状況となった格好。ただ、同報道では、65%が
TOBの上限とされており、現在の出資比率33%からすると、ほぼ半分の株数にとど
まることになる。抽選漏れリスクも大きく、さらなるTOB価格への鞘寄せ期待は高
まる状況にはならないようだ。ちなみに、CBなどの潜在株を考慮すれば、現在のJ
フロントの出資比率は低下することになる。なお、Jフロント、同社ともに決定した
事実は無いとのコメント。

<8515>  アイフル  164  +5
買い優勢。民主党が改正貸金業法を再改正、中小・零細事業者向け短期貸し付けの上
限金利を、現行の15-20%から引き上げる方向で検討に入ったと一部で伝わってい
る。調整は難航しそうとの見方だが、ここまで続いていた消費者金融業界に対する規
制強化の流れが変化していることをポジティブに捉える動きのようだ。

<5201>  旭硝子  537  +5
しっかり。上半期営業利益が前年同期比半減の500億円前後になったもようとの観測
報道が伝わっている。従来予想を約100億円下回り、通期予想を下方修正する可能性
があるとも報じられている。液晶ガラスの価格下落、欧州での建築用ガラス低迷など
が背景のようだ。ただ、第1四半期までの状況から、業績下振れは相当程度織り込ま
れてもおり、むしろ目先のアク抜け材料として捉えられる状況に。

<8050>  セイコーHD  258  +13
続伸で高値更新。新規の材料は観測されないが、25日移動平均線を支持線として意識
する動きが、リバウンドにつながる形のようだ。最近では、ルック<8029>や高島
<8007>が25日線水準タッチ後に反発に転じており、とりわけ、材料株に関しては25日
線との乖離に市場の関心も高まる状況のもよう。ただ、あくまで短期資金が中心と見
られ、急伸後は利食い売りにやや伸び悩む。

<5411>  JFE  1237  +10
反発。大型投資を計画していることから、ファイナンス懸念が波及して前日は大幅安
となったが、本日は過度な警戒感の反動も強まる形に。UBSでは、こうした増資懸
念に関して、自己資本での投資方針に変化はなしと判断しているようだ。中期計画で
の1兆円に関して、何がなんでも1兆円を使うわけではなく、外部環境が悪化すれば不
要不急な投資は減額して、自己資本の範囲内で賄う方針と指摘している。