｢つみたてNISA｣は、投資初心者にも本当に怖くない!?
投資で資産を減らすリスクを抑えられる“4つのキーワ
ード(＝長期・積立・分散・低コスト)”を詳しく解説！

　お金を増やすには投資が必要とわかっていても、「投資をするのが怖くて始められない」という人も多いように思います。そこで今回は、“投資のリスクを抑える4つのキーワード”を紹介します。

 「つみたてNISA」で投資をすることで自然と、この“投資のリスクを抑える4つのキーワード”を実践できるので、「つみたてNISA」を始めようか悩んでいる人も、ぜひ読んでみてください。
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「投資」はなぜ怖いのか？

　そもそも、どうして投資をするのが怖いのでしょうか。それはずばり、「値動き次第でお金を失う可能性があるから」でしょう。確かに、投資には元本保証がありません。

　では、お金が減るリスクが怖いからといって、預貯金だけしていれば、お金は減らないのでしょうか。残念ながら、そんなことはありません。預貯金も「インフレリスク」には弱いのです。物価が上昇することを「インフレ」と言いますが、インフレが起きれば、お金の価値は目減りしてしまう可能性があります。

　投資は怖いけど、お金の価値が目減りするのもイヤ……という人も、値動きと上手く付き合いながら、お金を増やしていく方法があれば、投資をスタートできるのではないでしょうか。そのためのキーワードは「長期」「積立」「分散」「低コスト」の4つです。

 「長期」「積立」「分散」「低コスト」の4つのキーワードのうち、「長期」「分散」「低コスト」の3つについては、投資をする商品に「投資信託」を選ぶことで手軽に実現できます。さらに、「つみたてNISA」を活用して「投資信託」に積立投資すれば、「長期」「積立」「分散」「低コスト」の4つのキーワード全部を生かした投資ができることになります。

　ここからは、「長期」「積立」「分散」「低コスト」の4つのキーワードを一つひとつ解説してきましょう。

投資のリスクを抑えるキーワード①「長期」
長期投資で経済成長をじっくり享受しよう

　長期投資とは、長い時間をかけて投資を行うことです。

　金融商品の値段は日々上下しています。そのため、買ってすぐ売るような短期間の投資では、上昇のタイミングを狙う投資になってしまいがちです。もちろん、ときには上昇のタイミングにうまくはまって利益を得られることもあるでしょう。でも、上昇のタイミングを当てることは容易ではありませんし、精神的にも辛く、そうした投資スタイルでは一時的にうまくいくことがあっても、持続して利益を出しつづけることは一般的には難しいと考えられます。

　一方で、長期投資の場合はどうでしょう。日本を含む世界の経済は、短期的には上下を繰り返しながらも、長期的に見れば徐々に成長していくと思われます。その成長に合わせた値上がりを目指すのが長期投資です。

　長期投資の途中では値下がりするときもあるでしょう。しかし、長期的な成長が期待できるのであれば、短期的な値動きに惑わされず、でんと構えて投資を続けて利益を得ようというのが長期投資なのです。

「つみたてNISA」は、投資（投資信託などを購入）した年から20年にわたって、得られた利益にかかる税金をゼロにできる制度です。20年という長期投資に対応できるよう設計されています。
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投資のリスクを抑えるキーワード②「積立」
積立投資で「ドル・コスト平均法」の効果を狙おう

　積立投資とは、例えば「毎月1万円ずつ」など、定期的に、あらかじめ決めた金額分の投資を続けることをいいます。

　お金を一度にまとめて投資する一括投資の場合、いいタイミングで投資ができて値上がりしたときはいいのですが、投資したタイミングが悪くて値下がりしてしまったときには、大きく損してしまうことも考えられます。その点、積立投資なら、タイミングを気にせずに、たんたんと、自動的に投資を続けられるので気がラクです。

　しかも、最初に決めたルール通りにたんたんと投資を続けるだけなのに、投資信託などの価額（価格）が安いときにはたくさん、高いときには少ししか買わないことになるため、平均購入単価を下げる「ドル・コスト平均法」の効果も得られます。
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⇒｢つみたてNISA｣を始めたばかりの人が意外と知らない｢複利｣や｢ドル・コスト平均法｣の効果を詳しく解説！お金を効率よく増やすためには｢長期・積立｣が大切！

　積立投資は長く続けることが大事です。月々の投資金額は少額でも、長く積立を続けることで、お金が堅実に増やせます。

「つみたてNISA」は名前のとおり、積立専用の制度です。毎月少額ずつ、無理のない範囲の金額で長く投資を続けることで「ドル・コスト平均法」の効果を得ながら着実に資産形成をする仕組みになっているのです。

投資のリスクを抑えるキーワード③「分散」
分散投資で大きく負けるリスクを減らそう

　分散投資は、自分のお金の投資先を、値動きの違う複数の商品に分けて投資することをいいます。

　もし、分散せずに、一つの商品に集中して投資をした場合、その商品が値上がりしたときは大きく儲かりますが、値下がりしたら大損してしまいます。その点、分散投資をして投資先を分けておくと、そのうちのどれかが値下がりしても、他のどれかの値上がりでカバーできる可能性があるのです。

　実際に、2020年2月から3月にかけて発生した「コロナ・ショック」のときには、株価は下落したのに対し、米国10年債の価格は上昇（＝債券の利回りが下落）しました。一般的に、株と債券の値動きは逆になると言われますが、実際にそのとおりになった事例といえます。

　とはいえ「分散投資をしよう」と思っても、自分で株や投資商品をたくさん買って、投資先を分散するのは大変です。そこで、分散投資が簡単にできる「投資信託」を活用するのがおすすめです。

「投資信託」は、投資家から集めたお金をまとめてプロが運用してくれる商品のこと。運用で利益が出れば、投資した金額に応じて利益が受け取れます。1本の投資信託は数十～数百種類の金融資産を組み入れているため、投資信託を1本買うだけで、それらすべての金融資産に投資したのと同じような分散投資の効果が得られるのです。
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 「つみたてNISA」で投資できるのは、投資信託およびETF（上場投資信託）だけです。そこで、つみたてNISAを活用すれば自然とある程度、分散投資になるのですが、注意が必要な点もあります。

　投資信託は、商品ごとにどの金融資産に投資しているかが異なります。そして、投資先によって、リスクの大きさは変わります。一般的には、債券より不動産、不動産より株式のほうがリスクが高く、国内より先進国、先進国より新興国のほうがリスク・リターンが高くなります。

　例えば、「新興国株式型」の投資信託となると、いくら分散投資をしている投資信託でもリスクが高くなるので、投資信託を選ぶときには、「何に」「どこに」投資しているかを必ず確認しましょう。
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投資のリスクを抑えるキーワード④「低コスト」
信託報酬が安い投資信託に投資しよう

　投資をするには、証券会社や運用会社に支払う手数料などのコストがかかります。例えば、株式投資のコストには、株を買ったり売ったりするときに支払う「売買手数料」があります。

　投資信託の場合は、投資信託を買うときに支払う「購入手数料」や、保有中にかかる「信託報酬」、売却時に支払う「信託財産留保額」などがあります。もっとも最近は、「購入手数料」が無料（ノーロード）の投資信託や、「信託財産留保額」がかからない投資信託もあります。

　もちろん、コストは低いに越したことはありません。運用で利益が出てもコストが高いと、結局、得られる金額は減ってしまうからです。

「つみたてNISA」で投資できる投資信託・ETFは金融庁によって選ばれたもののみで、2021年7月現在、199本（投資信託は192本）が選ばれています。このうちの全ての投資信託で「購入手数料」はかかりません。信託報酬の額（％）は投資信託によって異なりますが、いずれも信託報酬が比較的低いものばかりが選ばれています。つまり、「つみたてNISA」なら自然に「低コスト」を実現できるにようなっているのです。

「つみたてNISA」はリスクを抑えて堅実に
お金を増やせる仕組みが揃ってる！

 「長期」「積立」「分散」「低コスト」という“投資のリスクを抑える4つのキーワード”について見てきました。これらを実践しようとしたとき、現時点のベストチョイスは「つみたてNISA」で投資を始めることでしょう。

　つみたてNISAは、年間40万円までの投資で得られた利益を、最大20年にわたって非課税にできる制度です。投資で得られた利益には通常20.315％の税金がかかります。しかし、つみたてNISAではゼロにできるので、効率よくお金が増やせます。

　さらに、つみたてNISAはネット証券を中心に100円からスタート可能。どうしても心配という方なら、このように極めて少ない金額でスタートできるのは嬉しいでしょう。慣れてきたら、金額を増やすことも可能です。
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　ただし残念ながら、つみたてNISAは「長期」「積立」「分散」「低コスト」と揃った上に、税制メリットもあると説明しても、「また今度でいいか」と、いつまでたってもスタートしない人もいます。全くお金を増やすことに興味がないならそれもいいでしょうが、興味があるのにずっと“検討”しているのです。それでは、お金は増えません。何より、長期積立分散投資は長く続けるほど効果を発揮するのです。

　今、行動するかしないかで、将来の資産が大きく変わるといっても過言ではありません。長く続けるには早く始めることです。つみたてNISAをぜひ、将来の資産形成に役立ててくださいね。
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【2024年4月3日時点】 2024年にスタートした新制度を解説！ 「新NISA」の取扱商品や売買手数料を徹底比較！ ※表内のデータは、情報更新時に公表されている「新NISA」の情報をまとめたものです。
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投資信託	株式売買手数料（税込）		投資信託
	国内株	米国株
224本	無料	無料	1190本	0〜 0.5％
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つみたて投資枠	成長投資枠			クレカ積立 還元率 ※1
投資信託	株式売買手数料（税込）		投資信託
	国内株	米国株
219本	無料	実質無料	1128本	0.73〜 ​1.1％
【マネックス証券の新NISA口座のおすすめポイント】 新NISA口座では日本株の売買手数料が無料なのに加えて、米国株、中国株の売買手数料もキャッシュバックで実質無料。マネックス証券は以前から米国株と中国株の取引に力を入れている証券会社で、新NISA口座でも米国株は約5000銘柄、中国株は2600銘柄以上が購入できる。「つみたて投資枠」の対象投資信託のラインナップも豊富。最低購入金額が原則100円で、少額からつみたてNISAを始めることができる。すべての投資信託の販売手数料が無料！ 投資信託を保有すると、ほとんどの投資信託で年率0.03〜0.08％の「マネックスポイント」がもらえる​のも嬉しい。ポイントはAmazonギフト券やdポイントなどに交換できる。しかも、年1回でも利用すれば年会費が無料になる“実質”年会費無料の「マネックスカード」で積み立てたときの還元率は最大1.1％と高還元。単元未満株取引「ワン株」では買付手数料が無料。売却手数料も新NISA口座ならキャッシュバックされるので実質無料だ。2024年3月末から「ON COMPASS」がNISA成長投資枠での利用に対応した。「ON COMPASS」は2023年4月の金融庁公表調査、3年・5年リターンで1位を獲得したおまかせ資産運用サービスだ。
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投資信託	株式売買手数料（税込）		投資信託
	国内株	米国株
220本	無料	無料	1034本	1.0％
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【関連記事】 ◆【auカブコム証券の特徴とおすすめポイントを解説】NISA口座なら日本株と米国株の売買手数料が無料で、クレカ積立の還元率は｢1％｣とネット証券トップクラス ◆｢auカブコム証券＋au PAY カード｣で積立投資すると最大5％のPontaポイントが貯まる！ つみたてNISAも対象なので、これから投資を始める人にもおすすめ！ ◆【auカブコム証券のNISA｢つみたて投資枠｣のメリットは？】｢つみたて投資枠｣対象の投資信託は220本と豊富で、現物株の取引手数料が最大5％割引になる特典もあり！
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投資信託	株式売買手数料（税込）		投資信託
	国内株	米国株
149本	137〜2200円 （約定代金による）	−	529本	−
【SMBC日興証券の新NISA口座のおすすめポイント】 2023年11月から投資信託情報サービス「日興の投信NISA」を開始。数多くの投資信託のなかからおすすめの21本に絞り込んでいるうえ、「なにごともバランスが大事よ」「私は世界の成長にかける」といったタイプごとに5〜6銘柄をピックアップしてくれるので、自分好みのNISA対応ファンドを選ぶ助けになる。SMBC日興証券では一部の投資信託で買付手数料が必要となるが、積立購入（投信つみたてプラン）の場合は全銘柄で買付手数料が原則無料となるので、上手に活用したい。 また、外国株式は、オンライントレードでは取引できないので注意しよう。単元未満株取引「キンカブ」は「100円以上、100円単位」の金額指定で株が買えるのがメリットで、dポイントでも株式投資ができる。「キンカブ」は売買手数料は無料だが、別途0.5〜1.0％のスプレッドが発生するので注意しよう。
【関連記事】 ◆【SMBC日興証券のおすすめポイントは？】信用取引完全無料、NISAや積立投資にも便利な株が小分けで買える「キンカブ」がおすすめ！ ◆IPOに当選して儲けたいなら「主幹事証券」を狙え！ 通常の引受証券の50～100倍も割当がある主幹事と、多くの割当が期待できる主幹事のグループ会社の攻略がIPOで勝つ秘訣！
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投資信託	株式売買手数料（税込）		投資信託
	国内株	米国株
91本	実質無料	−	332本	−
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36本	無料	−	94本	−
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※手数料などの情報は定期的に見直しを行っていますが、更新の関係で最新の情報と異なる場合があります。最新情報は各証券会社の公式サイトをご確認ください。売買手数料は、1回の注文が複数の約定に分かれた場合、同一日であれば約定代金を合算し、1回の注文として計算します。投資信託の取扱数は、各証券会社の投資信託の検索機能をもとに計測しており、実際の購入可能本数と異なる場合が場合があります。※1 年会費無料のクレジットカードの場合。※2 1約定ごとプランで約定金額240万円までの売買手数料。

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