12月10日にノーベル賞授賞式が開催される。ジャーナリストの池上彰氏は「今年の注目はなんといっても、生理学・医学賞を受賞した研究者、カタリン・カリコさん」という。以前からカリコ氏を取材してきた増田ユリヤ氏がカリコ氏の素顔を明かした。

近年「部下の育成にはキャリアに関する1on1が欠かせない」と言われるようになったが、やり方が分からないと嘆く管理職は少なくない。とくに相手が女性となると、より混乱してしまう人も多いようだ。一人ひとりに合った形で成長をサポートする、キャリア1on1の最適解とは？本稿は、池原真佐子『女性部下や後輩をもつ人のための1on1の教科書』（日本実業出版社）の一部を抜粋・編集したものです。

介護保険の保険料率が2024年度から引き上げられるが、介護人材の逼迫に対処するには賃金の引き上げが不可欠だ。ただし同時に保険料の公平な負担を担保する金融所得総合課税化や労働移動を円滑化する取り組みが必要だ。

働く米国人がここ数年で最も不満を抱いていることが多くの指標から分かる。

2023年の実質GDPはインバウンド需要急回復などで＋1.7％と22年の2倍近くの伸びになる見通しだ。だが24年は実質賃金低下による消費停滞や中国や米国の景気減速の影響で成長率は＋0.6％に減速することが予想される。

今年過去最高のペースで実施される企業MBO。大衆薬最大手の大正製薬ホールディングスが国内最大規模の約7100億円を投じ、株式市場に背を向け独裁に回帰する背景には、先祖の教えがあった。

飲食店業界は、原材料価格や人件費、物流費、水光熱費などの上昇を受けて、相次ぎ値上げしている。専門飲食店の主要3社について、過去約4年分の月次業績の推移をデータで振り返り、大きなダメージを受けたコロナ禍からの回復度と値上げの関係性について分析してみよう。すると、値上げしても客離れせずに業績好調をキープする会社と、そうでない会社の明暗が浮き彫りになった。

11月に期待していた国の債券高と株高は、期待を大きく上回るラリーになった。出来過ぎ相場を促したFRBのハト派スタンス、景気・インフレ指標の陰り、10月後半の総悲観相場の反動は、それぞれに今後も揺らぎがあるとみて、慎重に構えている。3～6カ月かけて、金利低下からの株高、そして株安への潜在的リスクを見極める必要がある。今後、生成AI（人工知能）テーマを踏まえて、投資家としてどう臨むべきかを論じる。

診療報酬本体（技術料）のマイナス改定を求める財務省・財政制度等審議会に対して、日本医師会の松本吉郎会長が怒気を込めて反論を繰り返している。その裏にある“焦り”とは？

東京駅近くの超高層ビル「大手町プレイス」を巡る争奪戦が数日後にクライマックスを迎える。国内史上最高の売却価格になる可能性が濃厚とされ、溢れる投資マネーを抱えた外資大手ファンドが買い手の最有力候補と目されてきた。ところが入札間際になって風向きが変わり、日本勢が優勢に転じた。投資マネーに異変が起きたのだ。

2024年3月卒業予定者（以下、24卒）の採用活動がほぼ終了した。総じて、新卒採用活動のスケジュールは早期化しているようだ。2025年3月卒業予定者（以下、25卒）からは新しいインターンシップ制度もスタートし、採用担当者は、いままさに“冬インターン”などの対応に多忙な日々を送っていることだろう。例年、独自のアンケートに基づき、『学生の就職活動総括』と『企業の採用活動総括』を公表しているダイヤモンド・ヒューマンリソースの高村太朗さん（経営企画室・室長）へのインタビューから、24卒の結果と25卒採用に向けた課題を考える。

厳しい食事制限やつらい運動を続ければ、もちろん痩せます。しかし、そういったダイエットはなかなか続かないし、やめた途端にリバウンドするのは皆さんよくご存じだと思います。成功率96.6％のオンライン・ダイエットプログラムを主宰する野上浩一郎氏の「3勤1休ダイエット」のモットーは「3日坊主を繰り返せば、必ず痩せる」。ダイエットにつきものの「我慢」も「意志力」も不要なのに、3か月でするすると自然に痩せて、2度とリバウンドしない体が手に入ります。なぜなら、このメソッドには、「ダイエットが続く仕組み」や「挫折ポイントの抜け道」が、しっかり緻密に組み込まれているから。このメソッドで5.6キロも痩せた精神科医の樺沢紫苑先生が、「ストレスフリー（我慢不要）＋アウトプット（レコーディング）で痩せられる、脳科学的にも正しいメソッドです」と推薦し、Amazonで書籍総合1位獲得、約8万部の話題の書「3か月で自然に痩せていく仕組み～意志力ゼロで体が変わる！3勤1休ダイエットプログラム」（野上浩一郎著）から、そのコツや実践法を紹介していきます。

コロナ禍のリモートワークを機に、「自分の見た目」により関心を持つようになった男性は少なくないだろう。なかでも、美容が仕事においても有利に働くという考えがじわじわ浸透し、男性の美容意識は高まりつつある。一方で、知識不足を理由にスキンケアに手を出しにくい、さらにメイクに至っては、「女性のものでしょ」という男性も多数。ビジネスシーンで”デキる男”を演出するスキンケアやメイクのポイントを、メンズ美容の専門家に聞いた。

日本に比べると、コーヒーを飲む人が少ない中国。しかし大都市を中心にコーヒー人気が高まっており、テイクアウトやデリバリーに対応するチェーンが勢力を拡大、「白酒入りカフェラテ」のような、中国ならではの面白いコーヒーも登場してきている。王者スターバックスを追うのは、ラッキンコーヒーを筆頭とする中国発の新興コーヒーチェーンだ。コロナ禍が明けて盛り上がる、中国コーヒー事情を解説する。

経済のグローバル化が進む中、日本企業においてCFO（最高財務責任者）の役割が急激に高まっています。専門性が高度化し、カバー範囲が広がり、業績に与える影響度が強まっているのです。求められる資質や能力は従来のOJTでは到底修得できません。このことは周知の事実ですが、ではどうすれば良いかが明らかになっていません。そこで本連載では、この課題を解決するための1つのモデルを提示しています。製造業を中心に上場企業3社や外資系日本法人などで通算25年超CFOの役割を務めてきた実務家の吉松加雄氏が、自身の経験と学究で得た知見を基に、「グローバル経営におけるCFOの役割とCFO人財の育成」について、ここまで5回の連載で提言してきました。最終回の第6回は、CFO人財育成の要諦についてです。CFO人財に求められる資質や能力、育成についての重要事項を考えていきます。

日本企業の海外現地法人は大幅賃上げをしており、国内でも外国人役員に高額報酬を支払っている。しかし日本国内では労働組合の力が弱いことや労働者の移動が活発ではなく、経営者に対するプレッシャーが弱いことが日本人の賃上げが進まない大きな原因だ。

発売たちまち大重版！神田昌典氏「世界的にみても極上レベルのビジネス書」と絶賛！著書累計23万部突破！フォーブス アジア「アジアの優良中小企業ベスト200」4度受賞、東洋経済オンライン「市場が評価した経営者ランキング2019」1位となった北の達人コーポレーション・木下社長だが、その裏には「絶頂から奈落の底へ」そして「1年でチームの業績を13倍に成長」という知られざるV字回復のドラマがあった。しかもその立役者はZ世代。本稿では『チームX』の一部を抜粋・編集しながら「勝てるチームの法則」を初めて公開する。

「途上国から世界に通用するブランドをつくる」という理念を掲げ、バングラデシュをはじめとした発展途上国で生産したアパレル製品や雑貨などを販売するマザーハウス。2006年の創業以来、代表の山口絵理子さんとともに同社を牽引してきた山崎大祐さん（副社長）は、佐宗邦威さんの著書『理念経営2.0』について「困っている経営者がすぐに使える」「書いてあること全てがエッセンス」と絶賛している。一方で、マザーハウスは佐宗さんが『理念経営2.0』を執筆するうえで大いに参考にした企業の一つでもある。このたび、書籍刊行をきっかけとして、お二人による対談が実現した。その一部始終をご紹介する（第3回／全4回　構成：フェリックス清香　撮影：疋田千里）。

2022年度の小中学校における不登校者数が過去最多の29万9048人、小中高校などで判明したいじめ件数も過去最多の68万1948件になったと文科省の調査が発表されました。本連載では、20年にわたり、学校の外から教育支援を続け、コロナ禍以降はメタバースを活用した不登校支援も注目される認定NPO法人「カタリバ」の代表理事、今村久美氏の初著書「NPOカタリバがみんなと作った 不登校ー親子のための教科書」から、不登校を理解し、子どもたちに伴走するためのヒントを、ピックアップしてご紹介していきます。

日本の労働者の正社員志向は根強いが、企業側は低コストの派遣社員を重宝しがちだ。そんな雇用情勢にあって、派遣労働者が正社員になるには、搦め手から攻めるのが早道。コールセンターの派遣社員から、正社員どころか役員まで抜擢された筆者に、その裏技を聞いた。本稿は、元木さき『ハケンで終わる人、正社員になれる人～派遣会社の女性役員が教える「この人が欲しい」と思わせるちょっとしたコツ～』（かざひの文庫）の一部を抜粋・編集したものです。