事業環境が激減する中での
3つの大きなトレンド

 本田技研工業、パナソニック、味の素の各社の人材戦略についてお話を聞く前に、企業を取り巻く3つの大きなトレンドについて整理したいと思います。

一橋大学大学院 国際企業戦略研究科 特任教授
名和高司 Takashi Nawa

 1つ目のトレンドは、「ESG(環境、社会、企業統治)からCSV(環境問題や社会課題の解決と競争優位の同時実現)へ」です。企業がESGに取り組むことはもはや当然であり、投資家の関心は、社会価値を創出しながらどう利益を生み出すか、に移っています。

 CSVへの取り組みが企業価値を高める理由の一つは、人件費の低下です。通常の給与で社会貢献への意識が高い優秀な人財を集めることができる。しかも志と職務が一致しているため、自分事として仕事に取り組むため、生産性が非常に高いのです。

 2つ目は「デジタル・トランスフォーメーション」(DX)です。変革を起こすためにデジタル技術をどう活用するかがポイントであり、はじめに自社内を、次に顧客やサプライヤーを含むエコシステムを、そして事業モデルそのものを変えていく。こうした3段階のステップが考えられます。

 DX時代の人間の役割は5つあるとされ、なかでも「大局観による高度な判断」と「先を見通す」の2つが重要です。また、DX時代のリーダーには、IQ(理性的な力)、EQ(感性)、JQ(判断力・霊感)が求められ、特に「善」(goodness)を見分けられるJQを磨くことが肝要になります。その一つの方法が「U理論」です。五感を使って物事の本質に深く降り立ち、真理を見つけ、現実に戻って行動を起こす、というプロセスです。グーグルやアマゾンなどいわゆるGAFAでは、このU理論に基づく「マインドフルネス」活動を組織全体で実践しています。

 不確実なDX時代においては、中期計画は有効性に欠け、短期と長期の遠近両用のアプローチが重要になってきます。また、線形的に意思決定していくPDCA(計画・実行・評価・改善)も時代遅れであり、各人がその場で考え、その場で行動するOODA(観察・適応・意思決定・行動)が主流になりつつあります。

 3つ目のトレンドは「組織論の進化」です。最近注目されている「ティール」という組織モデルでは、組織の進化を「オオカミの群れ・軍隊・機械・家族・生命体」と分類しています。従来の一般的企業は機械的な組織、CSR(社会的責任)に力を入れている企業は家族的な組織、CSVを実現している企業はティール組織に該当します。すなわち、細部が発展し、全体が進化していく生命体のような組織なのです。

 こうした3つのトレンドが示すように、事業環境は激変しています。そこで、企業がどんな人財を求め、育成しようとしているのか、各企業の方々に伺います。