LEDが起爆剤となって照明の世界が大きく変わりつつある。センサー、ネットワーク、そして可視光通信など、照明を媒介にモノとモノがつながることで、「照明のその先」までもが一体となる近未来がすぐそこまで来ている。照明事業を祖業とするフィリップスは未来をどう見据えているのか。(取材・文/新井幸彦)

モノからコトへの流れの
中でLaaSを目指す

 照明事業を分社化する――2014年9月にオランダの総合電機大手フィリップスが行った発表が大きな話題を呼んだ。1891年に炭素フィラメント電球の販売から事業を起こした同社にとって、照明は言わば祖業ともいうべき分野。近年ではヘルスケア部門で大きな成功を収めているものの、照明事業が売上げに占める割合もけっして少なくない。

 その決断の背景にあったのが、LEDに代表されるデジタル化の流れ。PCを例に挙げるまでもなく、デジタル化によって高付加価値製品がコモディティ化するまでのライフサイクルは一気に短くなった。そこでは製品の機能や性能に特化するよりも、プラスアルファのサービスなどでいかに付加価値を提供できるかが重要になる。照明事業の分社化は、コモディティ化の波に飲まれる前に、照明メーカーから総合サービス業への脱皮を図ったと見ることができるだろう。

「モノからコト(サービス)へ、というのは電機業界だけでなく、あらゆる業界で起きている大きな流れです。それは、モノの所有ではなく『特別な体験』『便利な経験』を求めるユーザーのニーズにも合致しています」とフィリップス ライティング ジャパンの林田健悟社長は語る。そのうえで林田社長が示したのが、「LaaS」(Lighting as a Service)という考え方だ。

 IT業界で存在感を増すクラウドサービスの一分野に「SaaS」(Software as a Service)がある。これは、従来のようにソフトウェアを販売してPCやサーバーにインストールしてもらうのではなく、ネット経由のサービスとして提供するもの。ユーザーは電気や水のように必要な時に必要な分だけ利用し、その分量に応じた料金を支払う。

 この方式を照明にも適用しようというのがLaaSである。「照明だけでなく、それにかかった電気料金まで含めてサービスとして提供するというスタイルがすでに始まっています」と林田社長。

LEDのネットワークで
効率化、コスト削減

 その一つの事例として紹介するのが、アムステルダムにあるデロイト・トウシュ・トーマツのオランダ本社。イギリスの建築物性能評価制度「BREEAM」のサステナビリティ評価で98・4%という史上最高ポイントを獲得している一種のグリーンビルディングなのだが、ここでフィリップス ライティングの照明サービスが導入されているという(写真「デロイト・トウシュ・トーマツのオランダ本社」を参照)。

写真 デロイト・トウシュ・トーマツのオランダ本社 外壁に太陽光パネルを設置するなど随所で環境負荷軽減が施されており、LEDを活用した照明もそれに貢献している。提供:フィリップス ライティング ジャパン

「LED照明に組み込まれたセンサーが太陽光を感知して、日中は明るさを落とし、日没とともに明るさを増すようにコントロールされています。それだけでなく、人の動きも検知して、会議室などの設備の利用率もわかるようになっています。それに応じて清掃の頻度を調整するなど、ファシリティ・マネジメントの面でのコスト削減にも貢献しています」(林田社長)

 こうした照明サービスは道路や市街地といった公共の空間でもすでに多くの導入実績がある(写真2「LEDを活用した照明事例」を参照)。ジャカルタをはじめとするインドネシアの8都市では、道路照明をすべてLEDに置き換えたうえでそれらをネットワークでつなぎ、中央制御によってモニターやメインテナンスを行っている。

写真 LEDを活用した照明事例 各LEDをネットワークでつなぐことで、消費エネルギー量を含めたきめ細かい監視・制御が可能になる。 提供:フィリップス ライティング ジャパン

 照明の状況をリアルタイムで監視できるだけでなく、エネルギー使用状況も把握できる。LEDに置き換えたことでエネルギー消費量を最大60%削減しただけでなく、個々のLED照明の寿命・故障も察知できるため、定期点検作業にかかるコストの削減にもつながっているという。

「CityTouch」と名付けられたこのアプリケーションは、モノとモノをネットワークでつなぐIoTを照明の世界で実現する牽引役と位置付けることができるだろう。

 2016年3月にはイギリスの通信会社ボーダフォンとの業務提携を発表。ボーダフォンのSIMカードをLEDに組み込むと同時に、同社のM2Mネットワークを活用して各照明器具をつなぎ、さらに柔軟性・拡張性の高い照明サービスの提供を目指している。

商業施設での
可視光通信の応用

 照明におけるIoTを考えるうえでもう一つ重要な技術がある。それが可視光通信(Visible Light Com­munications:VLC)だ。

 LEDが発する光の中に、人の目には常時点灯しているとしか見えない超高速な明滅を織り込むことで、その光を検知する他の情報機器との通信を行うことができる。それによって、その情報機器の位置や向きを特定するのだが、その誤差は30〜40センチメートル。WiFiが約10メートル、BlueToothが1メートル程度の誤差ということを考えれば、非常に正確な位置情報を取得できることがわかる。

 この技術が応用できるのが、商業施設をはじめとする屋内環境だ。フィリップス ライティングはすでに、フランス小売大手カルフールのリール店で、実証実験に近い形での導入を行っている(下図「商業施設でのVLC活用例」を参照)。

 

 買い物客がスマートフォン上でカルフールのアプリを起動することで、LEDとの可視光通信が始まる。買い物客の正確な位置情報を知ることで、店内の売り場への案内だけでなく、その日のセール品やイベントなどのプッシュ通信も行うことができる仕組みだ。

 2016年3月には、アラブ首長国連邦のスーパーマーケット「アスワーク」での導入も決定。デジタル店舗マッピング、商品検索、アナリティクスなど他のパートナー企業とも協業し、買い物客により豊かな購買体験を提供していく構えだ。

 そもそも照明とは人のいる場所を照らすものであり、そう考えればIoTによって得られる情報の活用の可能性は無限大に広がる。フィリップス ライティングのように照明事業を展開する企業が一種のプラットフォームを構築する可能性も見えてくる。

「私たちは『照明のその先へ』をモットーに事業展開しています。そこでキーになるのがConnected Lighting、ネットワークでつながった照明です。照明を媒介とした双方向のコミュニケーションの実現を通して、お客様に『より特別な体験』『より便利な経験』を提供していきたい」(林田社長)

 将来の展望として、「2020年までに20億のLEDスポット構築を目指す」と話す林田社長。そこには単なるモノの拡充というだけでなく、それに伴うサービスの充実、より豊かな社会の実現が見えているに違いない。


●取材・文|新井幸彦(ダイヤモンドクォータリー編集部)


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