Photo by Reiji Murai
「○○（大手キャリア）で最新のiPhoneを0円で買って、1年後に解約してください。9500円の違約金は掛かりますが、うちの通信料金は安いので3ヵ月もあれば元が取れますよ」
東京都内の家電量販店で、ある格安スマホの店員が記者にささやいてきた。
「週刊ダイヤモンド」1月19日号の第1特集「経済記者がガチで教える 家計リストラの新常識」では、通信の値下げ合戦の中で、総務省が禁じているはずの「0円スマートフォン」が静かに盛り上がりを見せていることを報じた。
その中で冒頭の店員が勧めてきたのは、他社の0円スマホを買って自社の格安スマホに乗り換えるという高度な“裏ワザ”だった。一通りのセールストークを終えた店員は、なかなか契約に至らない記者に対する次の一手ということだろうか。おもむろに「僕自身が、1年前に当時最新のiPhone8を○○の値引きで買って、その後にウチに乗り換えましたが、かなりお得なのでオススメです」と“ぶっちゃけトーク”を仕掛けてきたのだ。
もっとも、この店員が勧める裏ワザは、スマホ購入時に0円になる「一括0円」の端末には有効だが、一方で、2年後に初めて0円になる「実質0円」には使えないので注意が必要だ。その他にもいろいろな条件をクリアして初めて「お得」が実現できる複雑怪奇なテクニックで、誰にでも堂々と勧められる手法ではない。一部のマニアだけが喜ぶようなセールス手法が横行しているという一例である。
