2010年、11年共に、日経平均株価は欧州債務問題に振り回され、大幅な調整を余儀なくされた。両年とも驚くほど同じ軌跡をたどっている（グラフ参照）。

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 昨年は東日本大震災による影響があったため、グラフの時間軸をずらしている。これを見ると、欧州債務問題を原因として調整する日経平均には、ＡとＢの二つの局面が存在していることがわかる。

 まずＡは、「一方的な下落局面」である。11年を例にとると、大震災後の「7月8日高値1万0207円→8月22日安値8619円、下落率15.5％」が相当する。

 その後、Ｂの局面が訪れる。投資家の政策期待と失望が交錯する「乱高下局面」である。ユーロ圏財務相会合やＥＵ（欧州連合）首脳会議などの会合前に政策期待が高まり、具体策が出ないと失望するといった激しい相場展開だ。