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コロナ禍から企業が復活するのは一体、いつになるのだろうか。上場100社超、30業界を上回る月次業績データをつぶさに見ると、企業の再起力において明暗がはっきりと分かれている。前年同期と比べた月次業績データの推移を基に、「嵐」から「快晴」まで6つの天気図で各社がいま置かれた状況を明らかにする連載「コロナで明暗！【月次版】業界天気図」。今回は、7〜9月度の家電量販店編だ。
ビックカメラ、エディオン…
9月の3〜7％減収の評価が「二重に複雑」な事情
家電量販店の主要3社が発表した7〜9月度の月次業績データは、以下の結果となった。
◯ビックカメラ＋コジマ（ビックカメラ）の売上高
7月度：前年同月比91.2％（8.8％減）
8月度：同80.0％（20.0％減）
9月度：同92.9％（7.1％減)
◯エディオンの全店売上高
7月度：前年同月比99.7％（0.3％減）
8月度：同78.8％（21.2％減）
9月度：同96.8％（3.2％減)
◯ケーズデンキ（ケーズホールディングス〈HD〉）のグループ売上高
7月度：前年同月比101.9％（1.9％増）
8月度：同81.7％（18.3％減）
9月度：同96.7％（3.3％減)
今回取り上げる3社とも、9月の実績は前年同月比で3〜7％割れの減収という水準にある。しかし実は、各社ともこの数値の評価は見かけよりもずっと複雑なことになっているのだ。それは、新型コロナウイルスとは別にもう一つ、特殊要因の影響を考慮しなくてはいけないからだ。その正体とは何か？
